2017年 03月 04日 ( 1 )   

日本学術会議の「軍事研究」の論議:「軍事研究」という言葉に意味はない。要はGHQが怖かっただけ!?   

みなさん、こんにちは。

いま我が国の「日本学術会議」はいわゆる「軍事研究」を解禁すべきか否かで大モメのようである。

これは、終戦後の米GHQの自虐史観プログラム(War guilt information program)の一貫であるプレスコードが当時の日本の大学からあらゆる機関に命じられたために、やむなく日本学術会議も日本物理学会も「一切の軍事研究からの資金援助を受けない、関わらない、考えない」という、軍事研究に対しての「見猿、言わ猿、聞か猿」の方針を採用したことが原因である。

この「プレス・コード」については、すでに
ジャパンファーストのアパホテルの本にこそ真実がある!:GHQプレスコードの中身とは?
にメモしておいた。

その当時の日本学術会議の主要メンバーは、当時できて間もなかった九州大学の北川敏男博士であった。数学出身で確率統計学の大家であり、N. Wiener博士の年来の知人であり、その日本での受け皿となった人で、サイバネティックスの時流を我が国にもたらし、戦後の我が国の復興を方向づけた科学者である。

要するに、「アメリカの核の傘の下で、まずはエレクトニクスで経済復興を遂げる」という下準備を行ったのが、当時の「日本学術会議」だった。

このあたりの事情は、最近私が見つけた「サイバネティックス」(みすず書房、1953)、「続サイバネティックス」(みすず書房、1954)に詳しい。こういう素晴らしい本はぜひ復刊して欲しいと思う。ちなみに、ウィーナー博士のオリジナルは「サイバネティックス」(岩波書店、1957)である。英語版cyberneticsはその10年前の1947年に出ている。

あれから70年。

それが今年である。つまり、今年は世界で初めて「サイバー」という言葉が誕生した1947年から70年目なのである。サイバー空間というように、いまでは当たり前になっているが、このサイバーというcyberは、cyberneticsから派生した単語なのである。

その後1980年代になって我が国でも問題になっていった、いわゆる「学際的」という言葉、この言葉より遥かに40年以上前に、すでにウィーナーはサイバネティックスという概念を用いて、自然科学から人文科学、心理学や脳科学において、工学、機械、制御工学、電算機、エレクトロニクス、数学、生物実験、物理学などのあらゆる分野を統合していく道を提案したのである。

それを「サイバネティックス」と呼んだ。

このサイバネティックスの概念がどこから来たか?

といえば、ウィーナーの本の序文にあるように、戦争である。軍事研究である。

ウィーナーは数学ではガウス過程、ウィーナー過程という、確率過程の基礎を築いた偉大な数学者である。そのウィーナーは第二次世界大戦中、軍事研究に動員され、いかにして飛翔体を追跡して、砲弾を当てるかという、砲弾制御の研究を行ったのである。

この時、現場では人間が行うためにどうしても乱れが入る。そういった誤差動を入れても、相手を正確に追尾する方法を達成するには、機械と人間と電気回路の制御が必要になる。そこで互いに連動してフィードバックしあいながら、正確にコントロールしていかねばならない。

この経験から、ウィーナーはそれを最大限に拡大して、将来的にはサイバネティックスという新しい学問分野が必要になるだろうと予測したわけである。

つまり、今我々が毎日PCやスマホや携帯を使えるようになったのは、その根本に軍事研究があったればこそなのである。

言うまでもなく、コンピューターは戦時中の軍事研究から始まった。できるだけ早く書類処理する、できるだけ早く情報処理する必要性、こういうものは戦時中だから出て来る発想なのだ。さもなくば、牧歌的生活の世界では計算機を必要としない。忙しいから計算機が必須になったわけだ。

翻って、我が国でも戦後の富士通につながる電子計算機は、太平洋戦争中の軍事研究で始まったのである。当時は、リレー計算機だったが、リレー回路を組み合わせて計算機を造ったのである。これを作ったのが、東大の高橋秀俊博士だった。

このグループの署員だったもの、およびその弟子たちが、富士通、NEC、などでコンピュータを最初に作り上げたのである。

つまり、電子計算機、これも軍事研究があったればこそだったのだ。

最近、京大の梅野健君によるGPSを用いた大地震予知、この人工衛星と通信するGPSも元々米軍の軍事研究から生まれ、それが我が国の企業により、民生用にスピンアウトしてできた技術である。

そもそも人工衛星というものも、軍事衛星として誕生したものである。

我が国でなぜ「軍事研究」が問題になるか、というと、『軍事』という言葉の定義が曖昧だからである。

「軍事」といっても、大半は「平常時」で使われる。平常時には銃は単なる金属のおもちゃでしかない。ファイアした場合のみ、銃が殺人兵器と化す。

つまり、「軍事」の中で「殺人兵器」となる面だけを我が国でも米国のGHQも心配していたわけである。

アメリカがなぜそれを心配したかと言えば、もちろん「日本軍による報復」である。西洋文明はユダヤ、イスラムにつながるように「目には目、歯には歯を」の哲学の伝統である。したがって、「やられたらやり返す」これが基本戦略となっている。だから、アメリカは、日本を徹底的に核爆弾まで使ってやり過ごしたわけだから、その倍返し、三倍返しを恐れたのである。それで、「GHQコード」を敷いたのである。

ところが、日本はあまりに悲惨な状況で、全国津々浦々がB29の焼夷弾による無差別爆撃で焼け野原になった。さらにその上に、広島、長崎まで原爆の犠牲になった。すでに軍事的に報復するどころの騒ぎではなかったわけである。

そこで、日本が取った戦略が「平和的再生、経済復興ファースト」路線だったわけだ。何年もに渡る世界戦争で疲れ切っているばかりか、帰る家も焼け、「厭戦モード」の時代は、アメリカの核の傘の下、当面は静かにして経済復興だけに集中するという路線を選んだわけである。

つまり、軍事的戦争から経済的戦争への道に切り替えたのである。

これが見かけ上我が国が、あらゆるもので民生的な製品だけを作るという道を生み出したのである。

それがいつしか「日本は軍事研究を行わない」というふうに錯覚されていったのである。

ところが、20年以上前から、技術が高度になり、民生品でもいつでも軍事的目的に使用できるような時代に入った。日本の製品を軍事転用すれば、そっくりそのまま軍隊が使えるのである。

こうなっても、日本の企業も学術会議もしらばっくれて通してきた。また、そうやっても一般人が知らないでこれた。

しかしながら、インターネットの時代になり、そういうことをだれもが知る機会が増えてきたのである。もはや騙すことができなくなった。

ちなみに我が国で一般人がインターネットにアクセスできるようになったのはわずか20年前の1996年秋のことである。もちろん、ソフトバンクも楽天もアマゾンもまぐまぐもコーヒーのブリックスもそれ以前にはなく、その頃誕生した。

こうなると、例えば、東京大学の研究者が海外、特にアメリカのロスアラモス研究所、に留学するというような場合、これは軍事研究協力になるのか、あるいは民間の研究協力なのか、国の研究協力なのか、曖昧になるわけだ。

ロスアラモスは原爆を初めて作り、我が国の広島長崎に御見舞した軍事研究所である。そこへわざわざ被爆国の研究者が共同研究に行く。これっておかしくね?っていうことになる。

まあ、俺の知人友人でもかなりロスアラモスにポスドクで行ったものがいるが、敵国のために頭脳流出しているわけだ。それを我が国最高峰の東大が行っている。

西海岸のスタンフォード大学も創立の頃こそ民間私学として出発しているが、いまではもっともペンタゴンとリンクしている大学となっている。近くにあるランド研究所とか、米軍の軍事研究の拠点の一つになっている。カルテク、カリフォルニア大、同様である。

つまり、アメリカには軍隊があり、軍事研究で大学が予算をもらい、軍事研究として最先端の科学技術も研究や純粋数学の研究を行う。だから、インターネットも開発され、スマホも、AIも開発されてきたわけだ。

それを日本人は美味しいところだけもらって民生品として「売り出しましょう」? 
はあ? こういうわけにはいくはずがない。時代はそういう時代にはっきりと入っているのである。

アメリカや欧州、ドイツにも軍隊がある。だから、日本のような矛盾は存在しない。科学は軍事にも民生にも両方使える。仮に軍事用に使ったとしても、その軍事製品は戦争時だけ殺人兵器になるにすぎない。

その兵器の当初の目的が殺人兵器といえども当然民生用に転用できる。

木を切るチェーンソーの場合であっても、ジェーソンが持てば人殺しに使って人の首を切るが、林業の職員が使えば、森の保全の役に立つ。使い方次第なのである。

箸やペンでも人殺しができる。どんな工具でも人を殺すことはでき、武器にしようとすればできる。その辺に転がる石でも相手を殺すことが出来る。自分も石で頭をかち割られないとも限らない。

つまり、あらゆる物というものは、その状況と目的により、その物を転用できるのである。

つまり、問題は最初から「軍事研究」という言葉にはないのである。

要するに、最初にメモしたように、我が国で「軍事研究」が問題になったのは、連合軍司令部GHQに
「もしお前が軍事研究したらMPが捕まえてお前を殺すぞ」
と脅されたからにすぎないのである。それをもっともらしく、自分が脅されてチキンになったから、それを日本人にごまかすために、「軍事研究は人道に反して悪いからしちゃいけないんですよ」というふうにカモフラージュしたにすぎなかったのである。方やその責任を戦前の日本軍のせいにした。死人に口なしだからナア。また、心の中ではアメリカのせいだと呟いた。

軍事研究大いに結構。むしろ率先すべきであろう。さもなくば、我が国は強くなれない。言うまでもなく、我が国を守れない。

実は状況はもっとひどい。このことはあまり我が国の大学や科学研究の現場を見ていない一般人には理解できないだろう。

例えば、ある科学者が普通の研究をしていくうちに、これは軍事的に有効であるとわかってくる場合がある。具体的には、生物学なら、ある病気の特効薬を作ったというような場合、工学なら大規模レーザーや地磁気モニターのような場合である。

こうした場合、もしその研究者が正当に法律通りに法律に従うと、わが国内ではまだ使用できない。特効薬を認可してもらうにもさまざまな手順が必要になる。またマウスの実験も必要である。認可に数年はかかる。

こういう時に、海外から兵隊用として薬を提供して欲しいと依頼されるのである。むろん、その研究者は喜んで提供するだろう。はたしてその国は支那か北朝鮮かアメリカか。

我が国内には法規制があるから使えないのだが、海外では軍事用だからすぐに使える。民生用でもアメリカの方が早く使えるのならアメリカに流出してしまう。

実は、いまでこそ世界中、および日本中で青色発光ダイオードの信号機があるから、覚えていないだろうが、中村修二博士が阿南市の日亜化学で世界初で実用上の高輝度青色発光ダイオードを作った時、それを道路の信号機に使えるようになるまで、数年以上の時間がかかったのである。当時、信号用ランプを作っていたナショナルの反対があり、ずっと認可されなかったのである。

そこに三菱商事が目をつけ、というより、日本の商事会社は売国商事だから、中村修二博士の発明した二気相流MOCVDという実験装置を支那や台湾や朝鮮やアメリカに1億円で売りさばいたのである。こうしてすぐに中国製の安い青色発光ダイオードが使われるようになり、ナショナルがしぶしぶ日亜製の青色発光ダイオードを信号機に認可するようになったのである。

時すでに遅し。世界の青色発光ダイオード市場を日本製で独占できなかったのである。

すべて三菱商事のせいだ。もちろん、その後ろにはトヨタおよび豊田合成があった。


さて、そんな話はどうでも良いが、東大の地球規模の惑星活動を研究するグループが、ある時地磁気の高感度モニターを作成した。この高感度地磁気ゆらぎセンサーを地中に埋めておくと、その上空の地磁気のゆらぎがリアルタイムで観測できる。我が国では、地震予知ができないということで政治判断が下されたから、地震予知にこれを使うことができない。

すると、アラスカ大学やアメリカ米海軍のアラスカのガコナ研究所、通称HAARP研究所でその装置を導入することになった。これが、HAARP地磁気モニターである。HAARPは米海軍の所属の研究機関である。

ここが、電離層およびオーロラの研究を行うと言って、東大の地磁気モニターを採用したのである。

ここから超高電圧の大規模電磁波照射でオーロラを人工的に起こす。実は、その電離層が電波にとっては鏡のような役割をする。したがって、うまく反射させれば、他国の地面を熱することができる。それも目に見えない電磁波でできる。

このHAARP研究所が東日本大震災(および新潟地震)を引き起こした。いわゆる地震兵器である。

こういう場合、我が国の東大は我が国の税金で運営されている国立大学なのでしょうか?あるいは、他国の軍事研究に協力するスパイ大学なのでしょうか?

こんな大学の代表者たちが集まるのが「日本学術会議」である。こんな「日本学術会議」が軍事研究に関して意見出来る立場にあるんでしょうか?え〜〜???

とまあ、これが俺の意見である。

要するに、学術会議なんてもう廃止して、国会で軍事研究承認してしまう。これでよろしいわけですナ。

さもなくば、国民の知らないところで海外の軍事研究所と勝手に東大の研究者が研究協力して我が国の知的財産をどんどん他国の手に売ってしまう。

最近の一番危険なものが、東大の河岡博士による「超強毒インフルエンザ研究」というものだった。我が国にはP5レベルの施設がないからという理由で海外の軍事用の生物研究所に出向く。そこで、人、鶏、豚など様々の哺乳類のインフルエンザウィルスの遺伝子を連結した猛毒ウィルスを作る。そして、それを国内に研究用として持ち込む。東大にも神戸大にもある。

なんか変だよ日本の科学技術学会!:敵に塩やる売国科学学会化したのか?
これがエボラウィルスの内部構造だ!:エボラは人造ウィルスか?長すぎますナ!


知らぬが仏。

国民を馬鹿にしきっていますナア。

ごく最近では、韓国籍として我が国に留学し、東大や京大の原子核物理や工学で原子炉の研究したり、工学部で研究した留学生が、北朝鮮に戻り、そこで核搭載ミサイルの研究者になっている。こういう事実が発覚した。東大や京大の物理は左翼学者、共産主義者が多いのは唯物史観から想像できるが、こういう科学者が他国の核開発には協力するが我が国の自衛隊や防衛大や防衛庁の軍事研究にはまったく協力しない。こんなことが許されて良いはずがないのだ。

こんな例は五万とある。これが現実なのである。これがすべて戦後の「軍事研究」という言葉の曖昧さや逃げや思考停止から来ていることは明白だろう。


まあ、要するに「軍事研究」という単語に特に意味はないのである。最初から無視して結構なのである。すべてのものは人殺しに使おうと思えば使える。その人殺しを戦闘だと思えば、あらゆるものは軍事研究になる。石を拾うのも軍事研究と思えば思えるのである。つまり、「軍事研究」という言葉は一種の無定義熟語なのである。中身空っぽ。そんな架空のもので、自衛隊に協力しないとか、あり得ないのである。要は、自衛隊に協力させない、防衛大に協力させないというGHQのプスレスコードの罠にまんまと左翼を通じてはめられたにすぎないのである。

もはや戦後ではない。GHQのMPが来るわけでもない。むしろトランプ大統領は日本が軍事大国になることを望んでいるのである。少なくとも自国は自国で守れと。

時代は変わったんですナ。


いやはや、世も末ですナ。


おまけ:
きのうメモした素粒子研究の話。
[物理のメモ]:E. WiitenとGiovanni Jona-Lasinioの講演発見!

こういう素粒子理論研究のスポンサーも欧米の場合は軍事研究の予算がつく。CERNも軍事施設である。そこに東大からたくさんの研究者が行っているわけだ。自国の軍事研究には非協力的で他国にはハイハイとついていく。この二枚舌、この売国奴ヅラはなんとかならんのかいな?

こうしたすべての矛盾を解くためには、「軍事研究」という単語をつかわず、物理学会や学術会議の条文を改正すべきなんですナ。むしろ「国内のすべての軍事研究に協力する」とでも書いたほうが良い。そうすると、軍事的という意味から、他国のスパイには教えてはいけないという制約が出る。さもなくば、ハイテクダダ漏れ状態が続くだけ。

おまけ2:
そういえばこんなやつもあったナ。
【署名】「日本学術会議は防衛研究(軍事研究)禁止声明を撤廃して下さい」 目標 3/31までに5000票


管理人です。保守速報読者様から署名のお願いです。

「日本学術会議は防衛研究(軍事研究)禁止声明を撤廃して下さい」
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*お問い合せ受付ご担当者様 初めまして、お世話になります。
無謀な相談させて頂いてもよろしいでしょうか。

3/31までには5000票が欲しいのです。 これもこの方が主体となって(賛同している他の複数のアカウントも)定期的に拡散しておりますが、票が中々入らず、このままいくと将来、日本の防衛力が下がる結果となってしまいます。

【緊急拡散】日本滅亡へ導く日本学術会議の軍事研究(防衛研究)禁止声明。おかしいと思われたら、是非ネット署名運動にご協力を。メアドだけで可能
https://twitter.com/YesDefenseStudy/status/836009865864601601



おまけ3:
ついでにメモしておくと、私は最近の目新しい雑誌はまったく読まないようにしているが、逆に古い古典を出来る限り原典を漁って読むようにしている。そんな時、たまにdtic.milでpdfとして読める場合がある。これは米空軍の意味である。これは、アメリカ空軍が流体力学や制御工学などに関する軍事研究を支援し、米国内の理論研究者の論文を支援したり、他国の論文を英語に翻訳したりして保管管理しているからである。

そうした当時は軍事機密書類扱いされた文献が30年後とかになって、極秘解除処分になり一般公開されるのである。この恩恵を私が受けているのである。

アカデミックに非常に歴史的価値のあるベルマンのダイナミックプログラミングの数学論文や戦前のドイツのドイツ語論文の英語訳、あるいは、戦前の旧ソ連時代のロシア語の論文の英語訳が、ほぼその時代のリアルタイムで英訳されてきたものが、30年後に読めるようになるのである。

なんとその事業は1800年代には行われていたのである。19世紀と言えば、ドイツはヘルムホルツ博士の時代である。そのヘルムホルツが書いたオリジナルの歴史的論文が全部英語訳されていたのである。それも米空軍の手によってだ。
Eigenfunctions of the curl operator, rotationally invariant Helmholtz theorem, and applications to electromagnetic theory and fluid mechanics


逆に我が国に翻って考えると、我が国で当時敵国および仮想敵国の国々の科学論文を組織的に日本語に翻訳するような軍隊の部署が存在しただろうか?甚だ疑問である。我が国の場合は、ヘルムホルツのオリジナル研究は、当時東北大学にいた長岡半太郎博士(長岡の原子モデルの長岡)の指導の下で、日本語訳されたのである。最近、これを杉田元宜博士の「物理学史」(1943)の中で知った。今日これが本当かどうかネットで調べたら、本当だった。
東北大学百年史編纂室ニュース

長岡の構想の一つに科学思想の普及がある。東北帝大理科大学は開設早々から、東北帝国大学理科大学夏期学術講演会(明治44年(1911)から、1回7日間)物理学・化学実験指導(中学校教員対象、それぞれ10日間)通俗講演会(明治45年(1912)から、夜間7日間)などを実施しており、現在もその伝統を受け継ぐものもある。

 また、特筆されるべきものとして『科学名著集』の出版がある。「ハ-,ヘルムホルツ著、力(エネルギ-)の保存について」大正2年(1913)を第1冊とし、大正10年(1921)までに9種の物理学古典名著の翻訳を理科大学関係者が行い、わが国科学思想の普及に貢献している。

 これは全冊に「東北帝国大学蔵版」(奥付:東北帝国大学編纂)とあり、長岡は全冊自ら校閲したほか、各冊に 4~2ページ,合計で10ページにも達する長岡自らが草した「小引」が付されており、各冊の論文の概説に限らず、著者の伝記、学者間の交流、学会の反応と論争、それらにまつわる逸話などを含み、長岡教授の名講義を直接聴くような魅力に溢れている。これ東北帝国大学の名を冠した最初の一般向け図書ではないだろうか。明治29年(1896)以来万国科学書目録編纂委員日本代表として長年にわたり活躍した長岡の面目躍如たるものがある。

実は、このヘルムホルツの論文の中に、マックスウェル理論を超越する思想の論文が含まれていて、長岡半太郎自身が非常に困惑したということが書かれているのである。なぜなら、ヘルムホルツは電磁場の縦波が存在し、これは最大で無限大の速度をとり得るために観測できないという主張が理論的に証明されているらしいのである。このシリーズは是非現代語に直して再販して欲しいものである。私の個人的推測では、ヘルムホルツは、いまの南部ーゴールドストーンーヒッグズ理論のようなことを19世紀に考えていたのではないかと思うのである。

こういう論文を翻訳しているのも米空軍なのである。我が国では、旧帝大が受け持っていた。

今後は日本の自衛隊や国防軍の中にこういう海外の科学研究を密かに日本語に翻訳するというような科学翻訳チームが欲しいものだ。まあ、我が国の場合、国立大学自ら大学内で何が大学に相応しい図書であるのかまったく精査することなく、古い年代の本から除籍処分して焼却しているという時代である。これでは第三次世界大戦に勝てるはずがない。生き残りはまず不可能だろう。早急に図書館の本の除籍は法的に禁止にすべきだろう。むしろ、各地方自治体の図書館に譲って保管出来る道を作るべきである。

このように何も軍隊だから悪い、人殺しにつながるから悪い、とまあ日本共産党のようなろくでなしの思想に染まってはいけない。日本共産党が連合赤軍を生み出し、世界で日本赤軍の脅威を及ぼし、多くの一般人の命を奪ったのである。その残党が日本共産党である。敵の軍人を正々堂々と真正面からやっつけた旧日本軍と、影から一般人を大量殺害した日本赤軍といっしょにすることはできない。軍人は軍人と戦う。だから、別にそれが人殺しになるから悪いということにはならないのである。


おまけ4:
今見ると、上の東北大学の「科学名著集」は国会図書館のディジタルライブラリー版で見れるようである。
科学名著集. 第2冊


おまけ5:
一昨日3月7日火に科学名著集を再度調べると、いつのまにか全部ダウンロード可能になっていた。それで私は全部分割ダウンロードし、自宅のプリンターで印刷して、全部製本かできた。ありがとう、国会図書館。グッジョブ!



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by kikidoblog2 | 2017-03-04 11:34 | 個人メモ