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「一夫多妻制」バンザイ!:昨年の俺の妄想一発と女子高生の発想が合体!?   

みなさん、こんにちは。

いや〜〜、なんとか何事も無く、バレンタインデーが過ぎ去った。かの「ゴーストバスターズ2」の終末予言
ジョーク一発「ゴーストバスターズ2の予言」:世界は2016年2月14日に滅ぶ!
はクリアできたようである。

人類が無事存続できるとなれば、再び「出生率」をいかに上げるかに集中すべきである。幸いにも俺の弾丸はまだ赤い玉が出てはいない。まだ生きている。

そこで、一昨年「妄想一発」ということで、少子高齢化の秘策中の秘策をメモしておいた。以下のものだった。
妄想一発:少子化対策の切り札「一夫多妻制」!俺が都知事なら「一夫多妻制」にする!


アメリカのユタ州のモルモン教徒には「ポリガミー」(=「一夫多妻制」)を未だに行っている家系がたくさんある。だから、非常にユタ州は白人が多い。
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こうなると、たくさんの女性たちが家事から育児から仕事まで分業して、1人のご主人様は
「は〜〜いご主人様」
という感じ巨大家族をまとめ上げることだけが仕事になる。

もちろん、一般のモルモン教徒は一夫一婦制であるらしい。が、田舎には男性が少ないせいかポリガミーが多い。

さて、こんなアイデアでも持ち込まなければ我が国の地方の少子高齢化は改善できない。

例えば、ここ阿南で俺が20人の妻を持てれば、俺にそっくりの子供が少なくとも20人はできる。つまり、サッカーマンである俺の息子が20人でサッカーチームを作り、日本代表になることができる。そういう可能性もある。

三船敏郎が30人も妻を持ってみろ、日本の顔が30人以上継承されるのだ。阿部寛然り。

まあ、朝鮮顔のビートたけしが50人という悪夢もあり得る。紳助が100人も出てきたらもはや地獄だ。

昨年はあくまで一見常識はずれの俺の妄想という形でメモしたのだが、どうやら最近若い女子高生の間で意外にも一夫多妻制大歓迎という話である。それも一応メモしておこう。以下のものである。
【サヨク速報】女子高校生未来会議⇒JK「やっぱ一夫多妻制よねー。家事シェアできるし子育て相談し合えるし」(画像)

女子高校生だけで社会への提言 / 第1回女子高校生未来会議
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人権、雇用・職業、健康、メディア、震災復興等々、社会には様々な課題がある。また、 女子の将来は、就職、結婚、出産・子育てと多様だけど、女子ゆえの課題もあるのでは・・・。 そんな社会の課題にも、女子ゆえの課題にも、女子高生として具体的に意見・提言したい! その思いを実現すべく行われたのが「女子高校生未来会議」(2013/12/26)。参加者は、約130人。 参加者も女子高校生なら、企画、宣伝、運営もすべて女子高校生という会議です。

■「女子のくせに!?」 女子だけの会議を企画!
企画したのは、女子高校生未来会議代表の町田彩夏さん(高校3年)たち。高校の生徒会の 会長選に立候補したら、女子のくせに、と言われたことで、発奮。そして、塾で知り合った 友達などと、5月から準備開始したそうです。Facebookで呼び掛け、そこでイベントのことを 知った人が、友達同士声を掛け合い参加、130人が集まりました。(中略)

■「一夫多妻制」という大胆な提言も
「女性と発信・メディア」をテーマにしたグループはテレビ番組の女性の描き方に差別が あるとして、委員会を作ることを提案しました。テレビを見ながら女性の描き方などに問題が あると思ったらつぶやけるtwitterを作って、拡散、同時に意見の集計もして、という案を作り、 その場でアカウントを取ってしまうというスピーディな行動をしていました。

「女子高校生が考える新しい家族法」チームは、家族の在り方として「一夫多妻制」という、 大胆な案を提唱。働く女性にとっては家事のシェアもできるし、また子育てなどの悩みも 相談し合えるという理由によるものでした。(以下略)


というわけで、現代の女子高生と俺の発想が見事に一致したのである。

将来は明るい!?


子宝に恵まれなかった安倍首相、昭恵さん以外に20人奥さんもらえるようにしたらどうでしょうか?

俺からの提言である。


一夫多妻制にすれば、不倫なんて吹っ飛ぶぞ。いまの国会のようなくだらん時間つぶしがなくなるサ。石田純一の「不倫は文化だ」もなくなる。不倫を問われて言ったミッテラン元首相のように「それが?」で終わる。

問題があるとすれば、妻の名前を覚えきれなくなるナ。3人目から先は、123(ひふみ)とか数字でやらんとイカンかもな。


一夫多妻制、バンザイ!




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by kikidoblog2 | 2016-02-15 17:25 | 昔のブログ・BBSから

LIGO=巨大なマイケルソン・モーリー実験:相対論信者の最後の砦!?   

みなさん、こんにちは。

いやはや、相対性理論カルトの最後の悪あがき。先日「重力波を発見」の”大発見”のニュースが表のイルミナティーニュース界を飛び回った。これである。
「重力波を初観測」米中心の国際研究チーム 発表
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アメリカを中心とした国際研究チームは、11日、宇宙空間にできた「ゆがみ」が波となって伝わる現象、いわゆる「重力波」を初めて直接観測することに成功したと発表しました。重力波の観測は、ノーベル賞に値する成果とも言われ、日本の専門家も「天文学の飛躍的な発展につながる」と述べて高く評価しています。

アメリカにある「LIGO重力波観測所」の国際研究チームは、現地時間の11日午前首都ワシントンで会見し、アインシュタインがちょうど100年前に「一般相対性理論」の中で提唱した現象である「重力波」を初めて直接観測することに成功したと発表しました。

重力波は、ブラックホールなどの天体によって生み出された宇宙空間の「ゆがみ」が波となって伝わる現象で、研究チームによりますと、2つのブラックホールが合体するときに出た重力波を去年9月に観測したということです。2つのブラックホールは、質量がそれぞれ太陽の29倍と36倍と極めて大きく、観測された重力波は13億年前に出たものだと説明しています。重力波はこれまで直接観測されたことがなく、アメリカだけでなく日本やヨーロッパなど世界の科学者が観測を目指していました。

観測に成功した「LIGO重力波観測所」は、アメリカの西部ワシントン州と南部ルイジアナ州の2か所に施設があり、研究チームを率いるカリフォルニア工科大学のデビッド・ライツィー教授は会見の冒頭で「重力波を観測したぞ!」と叫び、喜びを表していました。

重力波の観測はノーベル賞に値する成果とも言われ、今後は世界各国の科学者による観測データの検証が進められることになります。

アインシュタインの「最後の宿題」
アインシュタインが発表した「一般相対性理論」は宇宙の数多くの現象を言い当て、現在の物理学の土台となっていますが、そのなかで唯一、直接観測されていなかったのが100年前に予言した「重力波」です。このため、アインシュタインの「最後の宿題」といわれていました。

「一般相対性理論」では、すべての質量がある物体はその質量に応じて空間をゆがめ、そこを流れる時間の早さも変わるとされています。「重力波」は、その物体が動いた際に空間のゆがみが波となり、光の速さで周囲に伝わるもので、何にも遮られることはないと予言しています。

1993年には、アメリカの2人の物理学者がお互いの周りを回っている2つの星の軌道の分析から重力波の存在を間接的に証明したとして、ノーベル物理学賞を受賞しています。

しかし、予言された空間のゆがみは極めて小さいため、これまで理論の発表から100年間、重力波を直接観測した例はなく、世界の研究機関がしのぎを削っていました。

歴史に残る発表
NASA=アメリカ航空宇宙局などによりますと、重力波は、半世紀前から観測が試みられていて、どの国の研究チームが実際の観測に成功するのか注目が集まっていました。このため、数日前にLIGO重力波観測所の研究チームが「最新の成果を報告する」と発表すると、世界各国で憶測の記事が出て、ワシントンの会場には多くのメディアが詰めかけました。そして、研究チームを率いるカリフォルニア工科大学のデビッド・ライツィー教授が会見の冒頭で、「重力波を観測したぞ!」と述べると、メディア関係者からも大きな拍手が起きました。

会見では、観測された重力波の波の形が紹介され、ライツィー教授によりますと、2つの施設でそれぞれ観測された波の形が驚くほどそっくりだったということで、「最初に見たときは驚いた。ほかの現象を見ているということはないのかなど、あらゆる可能性をつぶした」と説明しました。

また、ライツィー教授のあとに会見した別の研究者は、この波の形を基に重力波を音で表してみたことを明らかにし、初めて紹介された何かがはじけるような短い音に、会場の関心が集まっていました。

日本の専門家も発表見守る
重力波の観測を目指して日本が建設を進めている観測装置、「KAGRA」の研究プロジェクトで、観測データの分析を担当する大阪市立大学の神田展行教授は、研究室のメンバーとともに大阪・住吉区の大学の会議室に集まり、国際研究チームの発表をインターネット中継で見守りました。時折メモを取りながら耳を傾け、発表が終わるとメンバーから拍手が沸きました。

神田教授は、「論文を読み込んで検証する必要はあるが、発表を聞いたかぎりではものすごい快挙で驚いている。アインシュタインが存在を予言した『重力波』を世界で初めて捉えたこと自体すごいが、その重力波がブラックホールから出たとみられる点にもびっくりしている。光を発しないブラックホールは重力波を捉える以外、観測する方法はないとされてきたが、今回の成果はブラックホールの存在を裏付ける証拠を観測したことになる」と話していました。

そのうえで、「今回の発表で、日本の観測装置、『KAGRA』でも重力波を観測できるはずだと勇気づけられた。今後、日本を含む世界各地で観測体制を整え、今回の研究成果を検証していくことが、物理学や天文学の発展のために重要だ」と話していました。

「天文学の新時代が幕を開けた」
素粒子物理学を研究している東京大学数物連携宇宙研究機構の村山斉機構長は「大変興奮しています。天文学の新時代が幕を開けました」と述べてその成果を高く評価しました。

村山教授は、出張先の首都ワシントンでNHKの取材にメールで応じ、「アインシュタインは時空が震えることを予言していましたが、それが確認されました。小さな『さざ波』をとらえた技術的に見ても、とんでもない離れわざです」と述べました。そのうえで、「これで、ブラックホールを重力波を使って『聞く』ことができるようになります。『KAGRA』という重力波の観測施設を作っている日本の仲間たちにとってもすばらしいニュースです。これから驚くべき発見が次々とあることを期待します」とコメントしています。

LIGO重力波観測所とは
「LIGO重力波観測所」はアメリカのカリフォルニア工科大学とマサチューセッツ工科大学が中心となって建設した観測施設で、実験には、世界15か国の1000人以上の科学者が参加しています。

長さ4キロメートルの2本の長大なパイプをL字型に組み合わせ、そのパイプの中を真空に保っている施設で、アメリカの西部ワシントン州と南部ルイジアナ州の2か所に同じ施設が2つあります。2つの施設では、パイプの中でレーザー光線を照射していて、その光線が往復する時間に僅かな変化があると、それが重力波による変化である可能性が高いとされ、同じ変化を2か所の施設で同時に観測して互いに検証することで重力波かどうかを判定できるということです。

LIGOでの重力波の観測は2002年から始まりましたが、2010年までの8年間一度も重力波を観測できず、いったん運用を終えています。その後、観測の能力を10倍に上げるための改修工事がおよそ5年かけて行われ、「アドバンストLIGO」より高度になったLIGOとして去年9月から再び観測を始めていました。

重力波の観測施設はほかにもあり、ヨーロッパの研究機関がイタリアに建設し2007年から運用を始めた「VIRGO」のほか、日本の岐阜県飛騨市には「KAGRA」という施設があります。

NASA「待ちに待った一歩」
アメリカを中心とした国際研究チームが、アインシュタインが提唱した「重力波」を初めて直接観測したと発表したことについて、NASA=アメリカ航空宇宙局も11日プレスリリースを出し「宇宙物理に新たな分野を切りひらく待ちに待った第一歩だ」と述べています。

NASAのプレスリリースは11日ホームページに掲載され、はじめに首都ワシントンで発表されたLIGO重力波観測所での観測結果を紹介し、「私たちの宇宙に関する知識のほとんどは、星々などが出す光の観測を通して形づくられてきた。重力波で研究できるということは、たとえるならば、新しい窓を通して宇宙を見ることができるということで、ほかの手法による観測をおおいに補ってくれるだろう」とコメントして観測結果を高く評価しました。

そのうえで、NASAは、LIGOが今回重力波を通して直接観測したという2つのブラックホールが合体する現象について、「X線などを通して観測を試みている。複数の手法による観測ができれば、この現象をより深く理解できることにつながる」と述べていて、ヨーロッパ宇宙機関などと共同で探査に取り組んでいくとしています。


全世界が大不況に落ち込みつつある最中、ここまで巨額をつぎ込んでしまえば、CERNのヒッグズ粒子にせよ、LIGOの重力波にせよ、
成功させざるを得ない
だろう。もはや科学の名を借りた科学マフィアにすぎない。

なぜなら「たった一回」のイベントを検出したに過ぎないにも関わらず、それが「重力波の証拠だ」と言いはるわけだからナア。ましてや、会見に出てきた映像はすべてスパコンで描いた「アニメ」の想像図だけ。そういう想像図だけを使ってあたかも自分たちの描くシナリオ通りにこの宇宙ができていると主張した。これがその世界のやり方である。

ましてや、そこで使われているものはレーザーであれ、電子回路であれ、真空チャンバーであれ、コンピュータであれ、すべて「物性物理学」の世界で生み出された道具だけ、何一つ「宇宙物理学者」が発明したものはない。

彼らが生み出したものはせいぜいアインシュタイン理論に基づくウリナラファンタジーのみ。

こうなると、もはや科学と呼ぶには値しない。とまあ、俺は個人的にはそう考えるわけである。

たった一回の検出で、その重力波がどこそこのブラックホールからやってきた10億年前の重力波であるとはよくぞ言えたものである。よほどの図太い神経系を持っていないとそこまで確信を持って言うことはできないに違いない。

まあ、年度末だからナア。この時期になると、プロジェクト継続のための研究予算をどうしても確保したい。だから、スタップ細胞と同じで、なにやらぶち上げるほかはない。

まあ、そんな感じで見ておいた方が良いだろうヨ。


さて、このLIGOは意外に面白いので、一応ここにもメモしておこう。

(あ)LIGOの場所
まずLIGOなるものは、どこにあるか?

そこでグーグル・アースで調べると、ここにあった。
LIGOの場所
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(い)どんなことを行っているか?
LIGOがいまどんな感じでどんなことをやっているかについては、すでに年4回の機関紙を出しているらしいから、それを見ればよく分かる。例えば、2012年のものはこれである。
LIGO Magazine
LIGO-magazine-issue-1.pdf


(う)LIGOは巨大なマイケルソン・モーリーの実験にすぎない
LIGOの装置は何か非常に特殊な装置で重力波を検出したのかと思うだろうが、どうやらそうではなかった。

この装置は、数メートルの幅で行われたマイケルソン・モーリーの実験を数キロの幅に大幅に拡張したにすぎない装置だった。これである。
マイケルソン・モーリーの実験
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日本の梶田教授主導する「かぐら」という装置もまったく同じくマイケルソン・モーリーの実験の装置の3km幅のものであるという。これである。
かぐら
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(え)「エーテルドリフト検出」の代わりに「重力波検出」を行う
というわけで、LIGOやかぐらは、かつてマイケルソンとモーリーが地球のまわりの「エーテルドリフト」の検出を目指して行った実験を今度は重力波の検出に使えるのではないかという目論見で計画されたものらしい。

もちろん、マイケルソンとモーリーのたった数時間に及ぶエーテルドリフトの実験は失敗し、それがすぐに流布してエーテルは存在しないことになった。が、実はデイトン・ミラーがその後生涯に渡って実験を繰り返し、エーテルドリフトが存在することを証明したことは知られていない。

ところで、マイケルソン・モーリーの実験は「エーテルドリフトの非存在」を証明するためのものであって、「エーテルそのものを否定したものではない」ということはあまり知られていない。

エーテルドリフトとはエーテルの流れのことであって、自転する地球の前後でエーテル流があれば、その差を検知できるという発想の実験である。

ところが、それが検出できなかったという結果から、流れそのものではなく、エーテル自体が存在しないということにしたのが、アインシュタインだった。

一方、ニコラ・テスラは高周波高電圧実験からエーテルは高周波高電圧に立派に感応し反応することを突き止めていた。が、しかしこれが流布されると非常に困ったことになると考えたワールドエリート層はそれを隠蔽したのである。

今回のLIGOのマイケルソン・モーレー型実験は、せいぜい100ヘルツの周波数の重力波の検出であるらしい。

「何もないものが密に詰まった剛体のような空間の歪みがまるで音波のようにして伝播する」というのがアインシュタイン型の重力波であるが、それに対して、ニコラ・テスラ型テスラ波は「気体のように希薄なものが空間や物質内の至る所に充満して縦波が伝播する」というものである。

(お)マイケルソン・モーリー実験は定在波を見る
ところで、マイケルソン・モーリーの実験は光の往復があるために、実は1個の光子の運動を見るのではなく、往復で定在波になってしまった定常波の位相の差を見ているに過ぎない。

だから、マイケルソン・モーリー型の実験で見ている最終的な位相差は、上下の光路と左右の光路の定在波同士の位相差を見ているに過ぎない。

それゆえ、それでは本来の光子1個の粒子としての光路差を見ることにはならない。

(か)ステファン・マリノフのワンウェー実験
だからそれは問題だ。できれば、ワンウェー実験(片道実験)が必要だ。そう考えたのが、悲劇的な自殺(多分自殺に見える他殺)で死んだステファン・マリノフ博士だった。それがこの論文。
Rotating disk experiments
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この方法によれば、光子の光路往復による重ねあわせがないために正しく本来の趣旨通りの実験ができる。ディスクの回転のあるなしによって、光の速度に影響が起こるかどうかが直に分かるのである。

もちろん、マリノフ博士はこの実験でエーテルの有無を証明することができなかった。装置が小さすぎたことや研究資金の打ち切り、そしてその後の博士の突然死によって研究が終了したからである。


というわけで、LIGOクラスの実験をするのであれば、円形の線路を作り、その上に超電導によるリニアモーターを乗せ、その中にワンウェーの光路を乗せて走れれば、マリノフ実験をできるのではなかろうか?


(き)エーテルには電荷がある
実はその後の研究により、エーテルは中性ではなく、容易に電気分極するのではないかという説もある。そのため、もしエーテル自体が周りの物質(電子や陽子)の電荷によって分極しているという場合には、エーテル自体は物質中を自由自在に動けるほど小さいとしても電気的にトラップされるという可能性がある。

こうなると、いわゆる最初の「エーテルドリフト」は存在できない。電気的な物質によって簡単にエーテルは影響を受けるからである。そして、物質といっしょに運動してしまうのである。

こういう場合には、エーテルは物質の回転運動であろうが、あるいは並進運動であろうが、常に物質内や物質周囲のエーテルは物質に随伴してしまうのである。

したがって、いくらマイケルソン・モーリー型の実験を行ったとしても検出できないことになるわけである。

つまり、ニコラ・テスラ型の電気的な方法を用いた実験をしないかぎりエーテルの検出はできないのである。

せいぜい100ヘルツの弱電磁波ではエーテルはまったく反応しないが、数百万ボルト数百万ヘルツの高圧高周波の電圧変動であれば、エーテルがそれに感応するのである。光は周波数は高いが電圧は微弱である。

というわけで、現代の20世紀以降の物理学がエジソンの直流電流電圧の世界で動いてきた以上、エーテルはまったく感知しないのである。

まあ、いずれにせよ、アインシュタイン理論誕生100周年を何とかして栄光で飾りたいという宇宙物理学者と素粒子物理学者の世界は彼ら独自のカルト世界観で埋め尽くしたいのだろうナア。

これでは、重力波の前に経済波によって世界がぶっ潰れる方が先なのだろう。


いやはや、世も末ですナ。




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by kikidoblog2 | 2016-02-13 13:35 | コンスピラシー

トランプ氏へのメッセージ4:M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」4   

【まとめ】

日本の財政問題や国債残高の問題を語るとき、日本政府は国民への課税が少なすぎる、あるいは歳出が多すぎる、という言い方をする。
これは金融、保険、不動産部門の税負担が低すぎるという事実から焦点をそらして、日本国民全体がもっと税金を支払うべきだということをほのめかすためである》。

日本の財政問題を国際的な場面に置いて検討することが重要である。日本の国債を単に日本国内の問題であると捉えてしまうと、米国政府が米国民や企業に対する課税を避けるためにおこなわれている悪循環を断ち切ることはできない。
これでは、大蔵官僚が米国のやり方こそ正しいと洗脳されてしまうことと同じである》。
日本が抱えている問題と全く同じ問題に米国が苦しんでいることを忘れてはならない》。
事実、日本が財務省証券を購入して直接的に援助しなければ、また米国の外交政策や海外の軍事費を資金援助することで間接的に米国経済を救済しなければ、米国の財政問題はさらに深刻さを増すのである。

今、
日本国民にとって最悪なことは、不労所得に税金を課すのではなく、消費税を5%、ひいては1 5%にまで引き上げることを大蔵省が主張している点である》。
この政策をとると、消費財や賃金に 課税することによって輸出品に組み込まれる労働コストが上昇し、国内の生活水準が低下してしまう 》。
そしてその一方で、不動産や金融投資家は、生産的なサービスを積極的に提供しなくとも、資 産価値が上がるのをただ待っているだけで裕福になっていくという、とんでもない構図ができあがる 》。

これはまさに米国式のやり方である。先に述べたように、
米国の全資産の約3分の2が不動産である にも拘らず、不動産業界に支持された政治家が税法に書き入れた税制の優遇措置や抜け穴のお陰で、 不動産業者は所得税を事実上、全く支払っていない》。

これが本当に日本が目指したい方向なのであろうか。この道を辿れば、日本の企業家は、日本国民の幸福や経済的なバランスにつながる財やサービスを生産するよりも、バブル経済を復活させた方が儲かるようになってしまう。

不労所得(地代、賃貸料、金利、キャピタル・ゲイン)にはできるだけ高い税金を課し、資本投資や就労所得からの収益に対してはできるだけ低い税金を課すべきだと経済学者は認めている》。
固定資産税を引き上げても土地の供給は減らないが、賃金に対して増税すれば、労働力の供給や、純粋な経済的収益、さらに購買力は減少する。
消費税を値上げすれば、日本経済を動かす収入と支出の循環は徐々に蝕まれていく。資金は市場から引き上げられ、もっぱら土地や株式市場の投機に回されることになるであろう》。

もちろん問題は政府の負債にとどまらない。日本の民間企業も不動産抵当など、大きな負債を抱えて いる。《民間の資産の負債が増えれば増える程、企業収入の中で、金利の支払いや債務の返済に向け られる金額が増える。その結果、設備投資やR&D、開発関連向け新規投資のための資金が減少するこ とになるのだ》。

日本は、健全な成長と不健全なバブルの膨張を区別する新しい会計様式を導入すべきである》。
G DPの成長の中で、金利の増加や、賃貸料の増加といった偽りの成長がどれ程、占めるのかを表す必要 がある
のだ。

残念ながら、
今日の日本の会計様式は価値の影響を受けない新しい経済理論を反映している》。
古典経済学が特定の雇用と融資は生産的ではないとして区別していたものを、この新しい理論では区 別してはいない》。
重農主義者の時代には、経済は余剰物を生産するものと捉えられていた。金利と 賃貸料(さらに戦争費用)は、この余剰物から支払われる支出であった。
このような古典的な考え 方では、FIRE部門全体が悪性腫瘍として生産的経済基盤の上に異常成長したものと考えられていた》 。

日本が米国を手本にしようというのなら、
1929年以降に米国で増えた労働力が、古典派経済学者が 「非生産的な雇用」と呼んだものであることに気づかなければいけない》。
増加のすべてがサービス 分野からで、工業分野の労働力は全く増えていないのだ。楽観的に見れば、このような状況も工業や 農業、運搬などに携わる生産的な労働者が、急増する非生産的な労働者の上部構造を支えてきたでは ないか、と言うかも知れない。しかし実際には、
このFIRE部門の労働者こそ米国経済が直面する問題の本質なのであり、不労所得社会を形成している
のである。現在米国の財政問題の原因として、 高齢者、障害者、そして社会保障や医療保険の受領者などが「権利ばかりを要求する」社会の依存者 として非難されている。
しかし彼らが財政難の原因として非難されるのも、政府が政治的権力を持 つFIRE部門における不労所得者への利子支払いを削減しないがため
なのである。

この点に関する日本の状況が表8-bに示されている。日本が高齢化し、多くの階層が貧しくなっている という事実があるにも拘らず、日本の社会保障費は、他の諸国と異なり政府支出の20%で一定してい る。急増しているのは国債費(政府の公債処理コスト)であり、社会保障費と同じ規模にまで膨らん でいる。金利が上昇し始めれば、国債費はさらに急激に増えるであろう。その結果、他の支出項目に しわ寄せが行くか、あるいは財政赤字を賄うためにさらに借金を増やすか、紙幣を発券するかのいず れかになるであろう。

表 8-a.一般会計の内訳:歳入(単位:10億円)

     1975   1980   1985  1990  1995*
所得税  5,482  10,800  15,435  25,996  21,350
法人税  4,128   8,923  12,021  18,384  13,726
相続税   310    441  1,061   1,918  2,684
地価税         434
消費税       4,623   5,980
酒税    914  1,424   1,932   1,935  2,172
たばこ税        884   996   1,038
総額   21,473  44,041  53,993  71,703  70,987

*1995年度当初予算

表 8-b.一般会計の内訳:歳出(単位:10億円)

         1975  1980  1985  1990  1995
社会保障関係費  4,136  8,170 9,902 11,481 13,924
文教・科学振興費 2,707  4,606 4,883  5,410  6,076
国債費      1,102  5,492 10,181 14,314 13,221
恩給関係費     759  1,653 1,868  1,832  1,727
地方財政関係費  3,351  7,829 9,690  15,931 13,215
防衛関係費    1,386  2,250 3,179  4,253  4,724
公共事業関係費  3,487  6,896 6,891  6,956  9,240
経済協力費     168   368  572   819  1,035
中小企業対策費   125   240  210   240   186
エネルギー対策費  424   601  547   682
食糧管理費     915  1,030  694   404   272
産業投資特別会計へ 65    2.7 1,283  1,281
その他の事項経費 2,660  4,448 4,335  5,800  5,053
予備費        350
総額       20,861 43,405 53,005 69,269 70,987

* 1995年度当初予算


バブル期における日本の成長はほとんどが癌細胞のようなものであった。それにも拘らず、日本は不動産のキャピタル・ゲインや賃貸収入や金利への課税を最低に抑える財政政策をとり、この傾向を阻止するどころか、むしろ状況を悪化させてきた。

この経済上の間接費を表す国民所得のデータが、すぐに使える形で提供されていない。このような会計様式が、政府の政策的な失敗に対する前向きな対処を遅らせているのだ。日本が今日の米国式の財政哲学を手本に増税を行えば、人間の身体でいうと「脂肪」に当たる地価の上昇や株式市場の収益といった「不労増価」ではなく、国家の活力に当たる賃金や企業の利益といった「骨」の部分に増税してしまう恐れがある。

日本は間接費と富とを区別する包括的な会計様式が必要
なのである。不労増価を明確にし、優遇 するのではなくそこに課税するために、
日本は、金融上の資金の流れを表す統計と、新規投資や有 益な財やサービスの生産に関する統計を結び付ける必要がある》。
このような会計様式で表されれ ば、財テクではなく企業本来の活動が促進されるようになる》。
さらに
この統計によって、FIRE部 門の負担を軽くするために大蔵省が消費税増税を行おうとしていることがはっきりとわかる
であろ う。

さらに、
このような統計があれば、企業の政治献金や官僚の天下りにかかるコストと、そうした政治的影響力の強い部門に対する課税控除額とを比較することも容易になる
であろう。万が一、こう
した比較が可能であれば、経済活動に資金を投じるよりも、同じ金額を政治家に支払った方が見返りが高いことが浮き彫りになるであろう。

そして
大蔵官僚は、その統計を使って日本の国益ではなく米国の外交、経済上の目的を満たすために日本の税金や借金がどれ程増加したのか、国民に示すことができる
であろう。

[ 更新日時:2008/10/25 18:07 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621428#2621428


というわけで、ミスター・トランプ、アメリカ経済の低迷は、あなた方大富豪たちが一切税金を払わないで私腹を肥やしていた事が原因だったのだが、そんなアメリカ経済を根本から多額の米国債を買って支えてきた国家が我が国日本だったのである。

日本に足向けて寝るなよ、トランプ!



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by kikidoblog2 | 2016-02-10 20:42 | 昔のブログ・BBSから

トランプ氏へのメッセージ3:M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」3   

日本はなぜ借金大国になったか(2)(OUR WORLD)
投稿者 マイケル・ハドソン 日時 2002 年 2 月 27 日 21:54:29:

【III. 日本の借金増加に米国財務省が果たした役割】

《日本の財政ジレンマの原因の中で見落としがちなのは、日本の借金の増加が米国財務省への融資額 の増加と歩調を合わせている点である
(OW64,65,74,75参照)。表5は、日銀の財務省証券の購入 額(保有額の年間の増減)と、日本の国債発行額を比較したものである。

表 5.日本は米国に融資するために借金をしている( 単位:兆円 )

年度   日本の国債発行額  米国国債購入額    割合
        (a)        (b)       (b)/(a)
1965   0.2
1970   0.4   0.4   98%
1975   2.0   -0.2   -11%
1980   14.3    1.0   7%

1981   12.3   0.8   6%
1982   10.4   -1.2   -11%
1983   13.3   0.3   2%
1984   12.7   0.5   4%
1985   11.7   0.1   1%

1986   19.8   2.5   12%
1987   0.5   4.8   46%
1988   13.3   2.0   15%
1989   12.7   -1.8   -14%
1990   5.6   -0.7   -13%

1991   6.7   -0.8   -12%
1992   7.3   0.0   -1%
1993   8.1   3.0   37%
1994   13.6   2.7   20%
1995   12.6   5.7   45%

1981―85   60.4   0.5   1%
1986―90   51.9   6.8   13%
1991―95   48.3   10.6   22%


1993年一1995年には、日本の外貨準備を通じた米国財務省証券の購入額は、日本の国債発行額、つ まり日本の財政赤字(経常支出の赤字を埋めるために日本が発行しなければならなかった国債発行額 )のほぼ3分の1にものぼった。
日本が米国の財務省証券を購入することで助かるのは米国の財政赤 字である》(表6参照)。

表 6.米国の財政赤字に対する日本の資金援助( 単位: 10億円 )

年度  米国歳入  米国歳出  米国財政赤字  日本の米国債購入額
     (a)     (d)     (c)      (d)
1965  126  119  -7
1970  206  185  -21  1.1  -5%
1975  302  292  -10  -0.7  7%
1980  565  617  52  5.1  10%

1981  659  625  -34 3.6  -11%
1982  686  710  24  -4.9  -20%
1983  678  786  108  1.3  1%
1984  752  829  77  1.8  2%
1985  807  1,032  225  0.3  0%

1986  848  1,096  248  15.5  6%
1987  969  1,149  180  38.7  22%
1988  1,012  1,215  203  15.8  8%
1989  1,093  1,270  177  -12.8  -7%
1990  1,155  1,393  238  -5.5  -2%

1991  1,201  1,480  279  -6.4  -2%
1992  1,259  1,527  268  -0.4  0%
1993  1,238  1,492  254  26.9  11%
1994  1,331  1,532  201  27.3  14%
1995  1,447  1,607  160  55.7  35%


米国は日本からの融資で財政赤字を穴埋めした》。そのため、
自由市場で銀行や企業、投資家から借金をする必要がなく、その結果米国内の金利が低く抑えられたのである》。
このため米国投資家はその資金を対外投資、海外の株式や債券の購入にあて、諸外国に対する経済的支配を拡大した》。
それはキャピタルゲインを含めて、自国の財務省証券を購入する以上の収益となった。

さらに、米国の低金利は、日本との貿易競争において、米国輸出業者の資本コストを引き下げること
になった。
大蔵省がとった戦略は、結局、世界市場における日本の貿易優位性を犠牲にし、米国輸
出業者を資金援助する結果となった

のである。

米金融当局は、日本に米国が行っているような諸外国の主要資産の買収ではなく、財務省証券を購入するよう提案した》。
米国の株式や主要企業、さらには金でさえ、日本は買うべきではないと言われた》。
ただ、ロックフェラーセンターやペブルビーチのゴルフコースといった「記念品」だけは、相場以上の金額を積めば購入してもよいと言われた。しかし政府の余剰資金ではそういった物件は購入できない。そのため日銀は余剰ドルで財務省証券を購入したのだった。
米国財務省証券本位制のために、日本は米国の財政赤字の資金援助をする以外の道を塞がれた
のである。
こうして米国の財政赤字は、米国の納税者や投資家の問題から、日本の国内問題へと発展した》。

日本と同様、米国の財政赤字は金融・不動産部門に対する事実上の課税控除の結果生まれたもので ある》。
これは、米国政府が不動産減価償却引当金(税金対策として不動産物件を繰り返し減価償却 することができる。この現象を《過剰減価償却》と呼ぶ)を認め、さらに、金利を課税控除の経費と して認めたためであった。その結果、米国では全資産の3分の2を不動産が占めているにも拘らず、課 税対象の所得が不動産からは全く発生していないかのような現象が起きている。

日本政府が財務省証券を購入し続ける一方で、日本政府は財政赤字に追い込まれた。では日銀は他に どのような選択肢があったのか。
日銀は借金をしなくても、単純に造幣するだけで財政赤字を埋め ることはできた
はずである。しかし、日銀は借金で対処した。その結果、
日本は米国政府に融資 をして世界最大の債権国になりながら、その一方では世界最大の債務国になりつつある》。
事実、 日本の国家債務のGNPに占める割合は今や米国や他の西欧諸国を上回ろうとしている》。

日銀は自由市場で日本の国債を購入し、マネー・サプライを増やした。
こうして資本市場の資金供給量が増大し(またこれが日本の低金利政策の主な要因である)、その過程で不動産や株式市場のバブルが膨らんだ》。

日本はこうして、金利を抑制するために資本市場をインフレ化させる政策をとらざるを得なくなった。これは不動産の市場価値を支えるためであり、それによって不動産部門に世界最大の過剰貸付を行った日本の金融制度のバランス・シートを維持するためであった。
米国の国際収支と、米国の財政赤字と、米国の株式・債券市場と、米国の不動産価格を支えるために、日本経済全体はこうして歪められていった》。

世界通貨制度の中で米国を資金援助するという役割を果たさなければならないがために、日本は消費 税を3%から5%へ増税しなければならないのである。
米国のFIRE部門("Finance(金融)"、"Insuran ce(保険)"、"Real Estate(不動産)"産業の一般的な略称)がキャピタル・ゲインへの課税を削減させ ることに成功すれば、日本はさらに多くの資金を供出しなければならなくなるであろう》。
このキ ャピタル・ゲイン税減税の主な受益者は不動産部門であり、連邦政府に支払う税金はほぼ完全に無税 となる》。
米国の不動産部門から全く税金をとらず、さらに日本でも不動産バブルを引き起こした 不動産および金融部門に対する課税を強めなければ、日本の消費税は15%まで引き上げざるを得なく なるであろうと試算されている》。

日本の有権者は、大蔵省や与党がなぜ消費税増税を迫っているのか、その理由を理解すべきである。これは極めて重要なことなのだ。《日本の歳出を補うために必要な税金を投資家が支払っていないために、消費者が代わって税金を払わなければならないのである》。

表 7.日本の米国に対する資金援助と日本の国債および財政赤字( 単位:兆円 )

年度 日本の国債発行 財政赤字 米国債購入 割合 財政赤字
     額      額            に占める
                         割合
     (a)     (b)     (c)    (c)/(a)  (c)/(b)
1965   0.2   0.5
1970   0.4   0.3   0.4   98%   131%
1975   2.0   7.7   -0.2   -11%   -3%
1980   14.3   16.9   1.0   7%   6%

1981   12.3   16.8   0.8   6%   5%
1982   10.4   17.6   -1.2   -11%   -7%
1983   13.3   18.8   0.3   2%   2%
1984   12.7   17.3   0.5   4%   3%
1985   11.7   15.6   0.1   1%   0%

1986   19.8   16.0   2.5   12%   15%
1987   10.5   12.2   4.8   46%   39%
1988   13.3   9.7   2.0   15%   20%
1989   12.7   11.6   -1.8   -14%   16%
1990   5.6   6.8   -0.7   -13%   -11%

1991   6.7   -7.8   -0.8   -12%   10%
1992   7.3   -1.5   0.0   -1%   3%
1993   8.1   7.3   3.0   37%   41%
1994   13.6   N.A.   2.7   20%   N.A.
1995   12.6   N.A.   5.7   45%   N.A.


日本が米国財務省証券を購入していなければ、少なくともその分だけ日本は、自国の財政を穴埋め
するための借金をせずに済んだはずである
》。
あるいは、
その資金を使って、円ブロック圏の地盤を固め、基軸通貨国として日本に資金を集めることができたかも知れない》。
公共支出負担や減税、さらには国内の繁栄のためにその資金を使うこともできたであろうし、それを使って、米国が行ったのと同じように、他の国の経済を支配することも可能であったかも知れない》。

しかし現実は、米国財務省への融資が拡大したために日本の国債残高は増加した。
米国人が税金を払わない分、日本国民の税金負担が増えた
のである。

しかし、
米国民は日本に感謝するどころか、日本たたきはとどまるところを知らない》。
その理由は、現実に何が起こっているかを、米国の政府やエコノミスト、メディアが国民に説明しないためである》。
しかし、日本の政府やエコノミスト、メディアが明らかにしないことを、なぜ米国側が敢えてそれを国民に説明しようとするであろうか》。

[ 更新日時:2008/10/25 18:07 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621427#2621427





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by kikidoblog2 | 2016-02-10 20:32 | 昔のブログ・BBSから

トランプ氏へのメッセージ2:M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」2   

【II. 日本の国債残高の驚くべき増加】

表1は、日本政府にほとんど負債のなかった1965年から、日本のGDPと国債残高を比較したものであ る。過去30年間、国債残高は爆発的に増加し、1,000倍以上に膨れ上がった一方で、GDPは4倍の増 加に止まり、その結果、国債残高はGDPの半分以上にもなった。言い換えれば、1965年以来政府が増 加させてきた負債を返済するには、日本国民や日本企業が1年間に生産する金額の半分が必要であると いうことである。

表 1. 日本のGDPと国債残高(兆円)

年度   GDP   国債残高   割合
1965   103.0   0.2   0%
1970   173.4   2.8   2%
1975   215.8   15.0   7%
1980   269.0   70.5   26%
1985   322.8   134.4   42%
1990   404.6   166.3   41%
1991   419.1   171.6   41%
1992   420.5   178.4   42%
1993   419.5   192.5   46%
1994   422.0   203.6   48%
1995   430.4   222.0   52%

1995/1965   4.2倍   1110.0倍
1995/1970   2.5倍   79.0倍


【日本の国債残高増加の国内の原因】
表2は、日本の国債が、雪だるま式に増加した原因を明らかにしている。1980 年以来、日本は国家の 歳入を上回る金額を支出し、その差を借金、つまり国債の 発行で補ってきた。

あるいは、
政府は歳出の増加に合わせた増税をしなかった
とも言える(つまり《 日本のトップ10 %の富が増加した分だけの税を徴収しなかった》)。その代わり何 をしたかというと、
FIRE分野に 税制上の優遇措置を与えた
のである。さらに
日本 政府は、優遇措置を与えたそのFIRE分野から借 金もしている》。
日本政府は1980年 以来平均で、支出予算の15%以上を借金で賄っているのだ。

しかし
日本の借金の原因は、実際には税率が下げられた裕福なFIRE分野ではな く、公共政策の受益 者である残りの国民の責任にされているが、本来の責任は主 に日本のFIRE分野と、さらには米国の経 済・軍事プログラムを支援した点にある》。

表 2. 国債の原因(兆円)

年度   政府予算   国債発行額   国債依存度
1964   3.7   0.2   5.3%
1979   7.9   0.4   5.4%
1975   21.3   2.0   9.4%
1980   42.6   14.3   33.5%
1985   52.5   11.7   22.2%
1990   66.2   5.6   8.4%
1991   70.3   6.7   9.5%
1992   72.2   7.3   10.1%
1993   72.4   8.1   11.2%
1994   73.1   13.6   18.7%
1995   71.0   12.6   17.7%

1980―1995
平均   65.0   10.0   15.4%


日本の国債の統計は、他の国とは異なる分類になっており、1つの勘定に統合されていない。
収入と 支出の計算書(赤字の場合は税金で経常支出をカバーできないことを意味する)と様々な資本財(イ ンフラ)支出に関する「資本」のバランス・シートの2つに分かれている》。
日本では、この2つをカ バーするために2種類の国債が発行されている。資本予算の資金繰りのための《建設国債》と、物理的 な資本資産の建設以外の支出に関する経常赤字を穴埋めするための《赤字国債》である。

問題は資本予算と経常予算を区別しようとする場合で、ほとんどすべてが「資本支出」と見なされて
しまう。例えば、すべての教育費は「人的資本の形成」と見なすことができる。ニューヨーク市は、
長い間、橋梁など都市基盤の維持費も単に資本予算として計上してきた。創作力のある会計士なら、
循環論法と曖昧な定義付けでかなり柔軟な解釈を行い、事実を曇らせることができる。
そのようにして日本も、負債を政策の失敗によるものではなく、正当で当然なものであるかのように見せかけてきた
のである。

特定の支出を別枠にしているのは、国債の発行を正当化するためである》。
これが正当化されるのは、公共の交通機関や通信から港の開発などの建設プロジェクトまで様々な資本財の価値が長年持続するためである。インフラ整備のプロジェクトが一般に国債で資金繰りされるのはこのような考えが基盤になっており、その国債の償還は、少なくとも基本的には、これらの公共事業から得られるサービスの流れと関連していると考えられている。しかし、国債には金利の支払いという問題が伴い、そ
れ自体が蓄積されていく傾向があることを忘れてはならない。

【日本の国債残高を増大させた利払い】

過去の借金に対する利払いが、日本政府が借金を重ねる重要な理由になっている。表3は、過去15年 間に、日本政府が、年間予算のうち平均10兆円を毎年借金しなければならなかったことを示している 。この間、こうした借金を処理する年間コスト(国債費)は平均13.1兆円であり、これは年間予算の 20%以上に達している。国債の処理費用は、政府歳出の主要項目なのである。

表 3. 政府予算に占める国債費の割合(兆円)

年度   政府予算   国債費   割合
1965   3.7   0.0   0.3%
1970   7.9   0.3   3.7%
1975   21.3   1.0   4.9%
1980   42.6   5.3   12.5%
1985   52.5   10.2   19.5%
1990   66.2   14.3   21.6%
1991   70.3   15.5   22.0%
1992   72.2   16.4   22.8%
1993   72.4   5.4   21.3%
1994   73.1   14.4   19.6%
1995   71.0   13.2   18.6%

1980―1995
平均   65.0   13.1   20.1%


これらの負債処理コストは、「納税者」から、税金の正当な支払い負担を逃れた「不労所得者」へ 公的資金が移動することを意味する》。
つまり
FIRE部門が税金を逃れた結果、政府は財政赤字とな り、税金で徴収できなかった資金を借金する》。
政府は借金に対する金利の支払いを必要経費とし て落とすことを金融および不動産投資家に認めた。それによって、不動産部門は課税対象の利益を全 く上げていないように見せかけることができるわけである》。
そして
日本政府は、実際そのような 税制上の優遇措置を与えた金融部門から借金をしている
のである。

この税金の抜け穴のおかげで不動産投機家はより多くの資金をふところに残すことになり、さらに不動産投機家はそれを金融部門に金利という形で支払っている。
銀行その他の金融機関は、課税対象の収入を稼いでいないという幻想を作り出し、この金利収入に対して資本の損失や他の控除を主張する》。
もちろん、長年にわたって金融機関はキャピタル・ゲインを上げているが、様々な形態の非課税「積立金」として別枠にすることで税金を逃れてきた。そして、これらの積立金の一部は、財政赤字の資金繰りのために発行される国債に投資されてきた。つまり
金融部門は、税金を払わないことに対して、金利という報酬を受けている
のである。

もちろん、
このような政策をとっているのは日本だけではない》。同じようなプロセスは米国でも 見られる。
事実上、日本は、経済全体にFIRE部門の資金援助をさせるという「米国製」の税制度を 採用した
と言える。

産業の近代化と輸出の増加によって、日本は戦後目覚ましい経済発展を遂げた。しかし不動産および金融部門の収益に対して課税を怠り、さらには富と間接費を正しく区別しない財政政策によって、この成長もストップする恐れがある。

このままの政策では日本が負債から抜け出すことはできない。それどころか、ますます日本経済は負債の泥沼に引きずり込まれていくであろう。

あるエコノミストは、自国に対する借金なのだから、負債の規模は問題ではないと主張する。しかし 、
厳密に見ればこの借金は、日本の一般的な納税者が、自分の収入に見合っただけの納税をしてい ない一部の階級に対して持つ借金なのである》。
これは税収入を国債保有者の手に移していること に他ならない》。
さらに厳密に言えば、
労働者や産業資本は、FIRE部門を儲けさせるために税金を 払っていることになるのだ》。

さらにひどいことには、
予算が削減されても債権者への利払いは絶対的に変わらない》。
予算削 減によってしわ寄せをくうのは、常に9割の国民のためにある公衆衛生や福祉などの社会福祉プログラ ムなのである》。

日本人の貯蓄高は驚くべき程高いが、同時に多額の借金も抱えている(特に住宅ローン)。
どの国でも、最も裕福な少数の家庭が、企業、政府、地方自治体と共に残りの国民に負債を負わせる傾向にある》。
より少数の家庭が、より金持ちになっていく》。
第二次世界大戦後の米国、そしてラテンアメリカ、ヨーロッパ、現在はロシアでもこのような現象が起きている》。

確かに、負債処理コストの一部は、国債償還費に回される。しかし、これは日本が毎年、その負債の 一部の支払い期限を延長していることに他ならない。そこで金利の支払いだけに焦点を当てた統計を 表4に示した。この表は、このような支払いがGDP全体に対していかに大きな割合を占めるようになっ たかを示している。

表 4. 日本のGDPを蝕む国債利払い費(兆円)

年度 国債残高 GDP GDP増加額(a) 国債利払い費(b) 割合(b/a)
1965  0.2  109.4  0.0  0  0
1966  0.9  120.8  11.3  0.0  0%
1967  1.6  134.3  13.5  0.1  1%
1968  2.1  150.4  16.1  0.1  1%
1969  2.5  168.6  18.1  0.2  1%
1970  2.8  187.8  19.2  0.2  1%

1971  4.0  196.6  8.8  0.2  2%
1972  5.8  213.1  16.5  0.3  2%
1973  7.6  230.2  17.1  0.4  3%
1974  9.7  227.4   -2.8  0.6  -20%
1975  5.0  234.5  7.0  0.7  19%

1976  22.1  243.8  9.3  1.3  14%
1977  31.9  254.5  10.7  1.9  18%
1978  42.6  267.9  13.4  2.6  19%
1979  56.3  282.6  14.7  3.3   22%
1980  70.5  290.6  8.0  4.4  55%

1981  82.3  299.8  9.2  5.6  61%
1982  96.5  308.9  9.2  6.5  71%
1983  109.7  316.1  7.2  7.9  110%
1984  121.7  328.5  12.4  8.9  72%
1985  134.4  343.0  14.5  9.9  68%

1986  145.1  352.9  9.9  10.6  107%
1987  151.8  367.6  14.7  10.9  74%
1988  156.8  390.3  22.8  11.1  49%
1989  160.9  409.2  18.9  11.1  59%
1990  166.3  430.0  20.8  11.1  53%

1991  171.6  447.1  17.1  11.9  70%
1992  178.4  451.8  4.7  11.4  243%
1993  192.5  452.1  0.3  11.7  3900%
1994  204.0  465.7  13.6  11.6  85%
1995  216.0  475.8  10.1  11.7  116%

1990―1995  66.6  61.1  92%
1985―1995  147.3  108.7  74%
1980―1995  193.2  140.7  73%
1975―1995  248.3  150.4  61%
1970―1995  694.0  427.6  62%


この統計は、日本政府の歳出が歳入を上回り、債権者が要求する金利を支払うだけのためにますま
す多くの借金を繰り返していることを示している
》。
債権者の政治力は、今やその経済力と共に増大している》。

第三世界の累積債務が激増した1970年代にブラジルがとったこの政策は「ブラジル症候群」とも呼ば れている。日本政府は、金利支払い分を銀行から借金することで、毎年、負債の支払い期限を延長で きると信じていた。銀行が不安を感じ始めれば、債務国政府の支払う金利は高くなる。しかし、金利 さえ支払えば必要なだけ資金を得ることは可能だった。こうして、金利は、毎年、融資の元金の中に 組み込まれていったのである。

このような政策の結果、年々増加する国債残高の中で、過去の国債の処理費用に向けられる割合が増えていった。こうして、《政府は悪循環に陥り、過去の借金を清算するためにまた新たな借金を繰り返さなければならなくなった》。

第三世界に限らず、米国もこのような政策をとっている。米国の国債の金利は、現在、年間2,000億 ドル(20兆円)にのぼっており、これは軍事費をも上回る金額である。ここ数年、金利の支払いは米 国の財政赤字の約80%を占めている。
日本は米国からの提案を受けて政策を決定しているのだから 、米国の財政政策を真似ていると言われても仕方がない》。
米国のエコノミストは、米国が第三世 界と同様になったと述べている。それが事実であるとすれば、日本も同じ部類に入る危険性は十分に ある》。

[ 更新日時:2008/10/25 18:08 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621426#2621426





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by kikidoblog2 | 2016-02-10 20:21 | 昔のブログ・BBSから

トランプ氏へのメッセージ1:M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」1   

みなさん、こんにちは。

風雲急を告げてしまったこの世界、この日本。米大統領予備戦も架橋に入り、なんとトランプ氏が勝利宣言したという。そんなニュースも入ってきた。以下のものである。
【予備選】トランプ氏、満面の勝利宣言 「中国や日本を貿易で打ち負かす。これらの国はわれわれから多額の金を奪っている」

【マンチェスター時事】米大統領選のニューハンプシャー州予備選で、共和党の不動産王
ドナルド・トランプ氏は9日、マンチェスター市内の陣営で支持者を前に「ニューハンプシャーの人々に感謝する」と表明し、勝利宣言した。支持者たちは歓声と「USA」のコールで迎えた。

トランプ氏は満面の笑みで登場。共和党の他の候補者に謝意を示すとともに、 家族やスタッフの労をねぎらった。その上で「中国や日本、メキシコを貿易で打ち負かす。 これらの国は日々、われわれから多額の金を奪っている」と重ねて主張した。(2016/02/10-13:06)

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これにあるように、ミスター・トランプさんは大きな勘違いをしているようなので、これを私の昔のブログの記事を再掲しておこう。もう8年も前のものである。

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ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」1

最近”謎の”経済アナリスト、マイケル・ハドソン氏の6年前の2002年の経済解説記事「日本は なぜ借金大国になったか (1) (OUR WORLD)」を偶然見つけて読んだのだが、これほど 現在を見事にかつ完璧に分析したものは見たことがない。(後に調べたところでは、「超帝国主義国 家アメリカの内幕」の著者らしい。)

この記事は、2001年の「9・11」以後のものであるが、これとは独立に長い間、日本の太田龍、イギリスのジョン・コールマン博士やデーヴィッド・アイク、さらにはタープレイ、ウィリング、マニング、アンドリュー・C・ヒッチコック、テックス・マーズ、スプリングマイヤーなどの、俗にいう「陰暴露論者」の人々によって「300人委員会」、「イルミナティー」、「国際金融寡占勢力」、「王家」、「黒い貴族」、「サタニスト」、「ルシファー信仰」などというキーワードによって表現されてきた人々が、「この現実社会でいかなることを行って来たか?」ということを実に見事に”普通の経済学の見方で表現したもの”である。

それゆえ、マイケル・ハドソン氏の記事には、そういったいかなる「陰謀論」もいかなる危ないキーワードも出てこないが、確かにかなり大きな権力が関わって、この日本社会やアメリカ社会、さらには全世界を「国際金融寡占勢力」が実に見事な経済的政治的手法に基づいて、「借金財政」の形にもっていったかが、詳細なデータを基にして語られている。

そして、この「国際金融寡占勢力」とは、かつてアメリカの20世紀最大の建築家の1人であったバックミンスター・フラーがその大著「クリティカル・パス」で「法律家資本主義」あるいは「軍産複合体」と呼んだものと同一のものなのである。

そしてそれは、ここ10年ほどで日本やアメリカ、そして『この世界がいかに急速に「格差社会」へと変貌を遂げたか』の経済学的な理由付けとなっている。

一言で言えば、「不労所得(地代、賃貸料、金利、キャピタル・ゲイン)」を得る、Finance(金融) 、Insurance(保険)、Real Estate(不動産)産業など一般に《FIRE分野》と呼ばれる分野への”課 税”を怠ったことが原因である。

その昔、堤一族の西部系列に「コクド」という会社があったが、超巨大企業であったにも関わらず、 不動産投資で”赤字会社”であるので税金は支払はなくてよい、という法律で大成長したということ を思い起こさせてくれる。もう一度、経済学や経済の原点に戻り、《FIRE分野》といえども、赤字会 社であろうが、それなりの経済を担っているものにはそれなりの課税をすればいい、というのがマイ ケル・ハドソンの解決策である。実にもっともな話である。

これさえすれば、年金問題であろうが、何であろうが、すべてがうまく行くのである。もっとも「国際金融寡占勢力」に洗脳された経済学者や経済アナリストは真っ向から猛反対するだろうがナ。

そういうわけで、ここに章別に分けて紹介させてもらおう。

【】《》などの記号は、私が”自分のために”加えたものである。

日本はなぜ借金大国になったか (1) (OUR WORLD)

投稿者 マイケル・ハドソン 日時 2002 年 2 月 27 日 21:16:03:

1965年から30年の間に、日本は国家債務ゼロから世界最大の負債国へと転落した。《日本の負債が 他の国に見られない特性を持つのは、それが必然的なものではなく、純粋に政治的な理由から生まれ た点にある》。

政府が借金をする伝統的な理由は戦争である。生死を賭けた戦いは、通常の税収入では賄えないため 、借金で対処する。220年前、イギリスが米国植民地を相手に戦争をしていた時、アダム・スミスは 、戦争のために増税すると有権者が戦争に反対するため、政府は借金を行い国民の負担を軽減したか のように見せかけるが、長期的にはより高くつく、と語っている。

日本の場合、過去半世紀の間、戦争を行っていない。米国の軍事プログラムへの援助以外は、日本の
軍事予算はほぼゼロに近かった。

【I.金融および不動産部門への課税を怠ったことに起因する財政赤字】

平和時に政府が借金を増やす理由は、主に国内の政治的失敗、つまり富に対する課税を怠ったことに起因する》。
すなわち、
平和時の国家債務は海外との戦争ではなく、国内の階級闘争の結果、生まれたものである》。
冷戦が事実上終結した今日、国内に階級闘争が舞い戻ってきたようだ。

階級闘争の本質は経済力を政治権力に転換することである。ほぼ決まって勝者となる富裕階級にとって、階級闘争の目的は自分達の所得や富に対する税金を削減することにある。その結果、税制は富裕者への累進制を弱めるよう改正され、賃金労働者や消費者の税負担が高くなる。
日本の場合も、今日の財政赤字と国家債務は、最も裕福な階級に対する課税を怠ったことが原因となっている》。

しかし、現在の財政政策の悲劇は、生産的な産業投資よりも、非生産的で寄生的な富の方が簡単に税金逃れができる点にある。不正な富の方が税金を削減しやすいのは、それがより多くの経済価値をもたらすからではなく、ただ単に最も収益性が高く、強い影響力を持つためである。過剰の富や、不労所得者の所得へ課税する代わりに、必需品や生産的な直接投資、労働者階級への課税を増加すれば、産業の発展や繁栄は抑制されてしまう。

税制の改正は、金融および不動産投資家に、寄生的かつ投機的な収益を求めることを奨励する。新しい税制は、製品やサービスの生産を促進するのではなく、負債を増やした銀行や賃貸料を上昇させた投機家たちに資金援助をしているのだ。この新しい財政哲学は、世界競争に向けた生産性や生産高拡大のための再投資に必要な収益を産業界から奪いかねない。

日本の大蔵官僚が新しい税制哲学を異口同音に支持しているという現実は、戦後形成された金融、不動産分野がいかに政治的に攻勢に転じてきたか端的に表している。金融、不動産分野は、米国製の「無価値」経済学を利用して、大々的な広報活動を繰り広げ、金利や賃貸料の上昇で経済のコスト構造を押し上げること以上に生産的な方法は、従来の金儲けの手法(例えば工場の建設)にはないと主張している。

この「無価値」の富は、主にFinance(金融)、Insurance(保険)、Real Estate(不動産)産業とそ の不労所得者の収入であり、それらの頭文字を取って一般に《FIRE分野》と呼ばれている。

不労所得者の収入は、貸し手と地主が事前に規定する固定利用料(家賃と利子など)から成る。
企業の成功如何で増減する収益とは対照的に、これらの固定料金は、経済の成長や支払い能力とは無関係に、いやおうなしに要求されるものである》。
ある人の収入が他の人の支出になる「ゼロサム・ゲーム」がそうであるように、不労所得者が要求する料金は、債務者の基本資産を削るところまで利益を食いつぶしてくる。

この結果、
貯蓄は直接投資にではなく、融資や不動産投機に回される》。
こうして、
経済の生産的資源は増えずに、金融や不動産投機による不労所得者の収入が増加する》。

国民はこの「新しい」税制政策がいかに深刻な影響を与えるか理解していない。事実、バブル以降の日本は、金融および不動産分野で膨張する富に対する課税を躊躇してきた。このことは、日本を含む世界の国々が歴史的に税制の基盤を地租に置いてきたという事実とは極めて対照的である。国王や天皇は、土地の支配権および所有権を官僚に移管した。もともと地主は、宮殿を守ったり、兵力などを含む軍事的ニーズをカバーするために、その土地から生まれる余剰農産物(および作物の用益権や農民の労働力)の大半を国に提供することになっていた。しかし、地主は次第に、そのような土地からの収益を社会のために使用するという義務を果たさなくなった。実際、地主にそのような「自由」を与えたことが、自由企業制や真の私有財産の基盤となったのである。

過去1世紀の間に、課税対象に最も適しているのは「不労増価分」、すなわち、社会の繁栄(あるいは 単に通貨インフレ)に起因する土地や資産価値の増加分であるという考えが広まった。例えば、公共 の交通機関や道路、電気、その他税金で実施される基盤整備によって、土地の不動産価値は一般に上 昇する。
税金を使ったおかげで値上がりした分の賃貸料を取り戻すには、通常固定資産税を徴収す ることによって、その増加分が国民に還元される》。

しかし
税金が徴収されなければ、税金を使ったことによって生まれた利益は不労所得投資家の手元に残る》。
そして
不労所得者階級が強力になればなる程、政治家をうまく操って自分達の税金を削減させようとする》。
その結果、財政赤字と国家債務が増加するのである》。

今回日本が他国と異なる点は、バブル経済のさなかに負債が増大した点にある。そしてこのバブルこそ、先例のない程の巨額な不労増価を意味している。

バブル経済の真っただ中に国債残高が増加した原因を見つけるのはそれ程困難ではない。バブル経済は、不動産価格を一般家庭の手の届かないところまで押し上げたのに加え、不動産億万長者を生み出し、不労所得者の地位を不動のものにした。

FIRE分野の力が強力になると、その分野が1つの階級を形成し、自分達の利益が課税対象とならないようにするために、公共利益に反する活動をする》。
その一方で自分達の目的を支持させるよう政府 の政策に影響を与える。その結果、不動産分野が従来支払っていた税金は他の分野に振り替えられる 。こうなると、
借金をしてでもさらに不動産を購入した方が儲かるようになり、不動産分野は借金 だらけになっていくのである》。
そして不動産の所有者はこの借金状態を強調して、金融機関と共に 、業界は多額の借金を抱えているので、もっと減税すべきだと主張するのである。さらに、
不動産 投機家はローンの利子分を課税所得から控除することが認められていたために、このプロセスにはさ らに拍車がかかった》。

このような厄介な行動形式は、日本に限ったことではない。過去4,000年の文明化の歴史を通じて一 貫して描かれてきた変遷の型である。しかし、日本の場合興味深いのは、
バブルが繰り返されるこ とがないよう増税を呼びかけるのではなく、逆にバブル崩壊を口実に、不動産や銀行の富に対して減 税が叫ばれている点である》。

最も裕福な不労所得者層が税金を逃れようとした結果、日本にほぼ慢性的な財政危機が生まれた。さ らに、他の諸国の場合と同様に、既存の負債に対する金利も公的債務を増加させている。過去の負債 に対する利払いが負担となって、結局毎年、財政赤字を生むことになる。国家が税収入、厳密には不 労所得の富に課税をして歳出を賄わない限り、今回の累積債務から逃れることは難しい。
問題は、 税金を逃れようとするFIRE分野の既得権益の経済力に対抗するだけの政治権力を結集させる能力が一 般国民にない点にある》。
その結果、政府は借金で金利を賄い、毎年国家債務を増加させていく。つ まり、このことは、公債が指数関数的に複利で増加することを意味する。


【米国の財政赤字を資金援助するために、日本がいかに借金を増加させたか】

日本の国債残高増加にはもう1つの要因がある。国内の富裕者に対する減税や金融部門(最も顕著なの が住専)の救済、税金逃れに忙しい富裕階級への利払いといった負担の他に、
米国の財務省にも資 金援助している点である》。
金や円、その他の通貨ではなく米ドルで外貨準備高を保有することで、 日本の中央銀行は結局、1996年4月時点で、財務省に2,045億ドル(20兆円)を融資している。

1996年7月のSurvey of Current Businessによれば、日本の民間部門の財務省証券の保有高を含める と、日本は米国財務省に対して昨年末時点で、2,230億ドルをも貸し付けている。これは、1994年末 の数字、1,690億ドルに比べると31%の伸びになる。それに加えて、日本の公的機関および民間部門 は米国の銀行に880億ドルも預金をしており、1995年末時点において日本から米国への融資総額は3, 100億ドルにものぼった。

これだけの金額を日本は米国に融資していながら、日本政府は財政赤字を増やし、その結果、日本国
民に対する負債を増加させているのである。

[ 更新日時:2008/07/30 16:17 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621424#2621424



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by kikidoblog2 | 2016-02-10 19:36 | 昔のブログ・BBSから

いよいよタイムライン転移に突入か?:8年前のジョージ・グリーン予言を覚えている?   

後の祭り
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みなさん、こんにちは。

いやはや、ますますいろいろのことが起こりすぎてETの手も借りたいほどである。

さて今や銀行の金利がマイナスになっただの、株価が1000円下がっただの、金に興味のある連中の賛否両論が盛んな今日このごろである。

それに輪をかけて北朝鮮のロケット発射やら、韓国人や中国人による日本人殺害データの公表
【衝撃情報】在日外国人による殺人事件検挙数、『韓国・朝鮮人』が最多だと判明!平成26年までの過去10年分

在日害人によって殺害された日本人の数→在日韓国人が最悪
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害人旅行者によって殺害された日本人の数→中国韓国が最悪
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とか、たいへんな騒々しさである。

さらには、板垣英憲のようにこの現状打破には小沢一郎しかいないというような未だに共産中国の手下の超絶売国奴の小沢一郎上げの意見をのたまう不届き者がいる。古歩道もそうだが、論外である。いったいいつのまにか暗黒面シスの手下になったのか?

しかしながら、そういうものはあくまで表象的、表面的な「現象」に過ぎない。そういうものは「結果」にすぎず決して「原因」ではないのだ。結果が原因の原因になることはない。そういう論理は朝鮮脳、放射能だけの世界の話である。

では、問題は何か?

というと、そんなものはすでに何年も何年も前から知らされてきたものである。ただいろんな人達の覚醒と反乱と抵抗により若干スピードが遅くなり、計画が遅れているように見えるにすぎないのだ。

だからいま起こっている世界の諸問題はまったく新しさはない。

そこで、もう7〜8年前のジョージ・グリーンの予言を再掲しておこう。以下のものである。
ジョージ・グリーンの「人口削減とプレアデス人」

"We are part of a secret cable working against the best interests of the United States--conspiring with others around the world to build a more integrated global political and economic structure--one world"--David Rockefeller, in his book "Memoirs"
(我々はワンワールド–もっと完全統合した地球規模の政治的かつ経済的構造–を作るために世界中の仲間たちと共謀して、アメリカ合衆国の最大の権益に対抗して働く秘密ケーブルの一部である。--デービッド・ロックフェラー、「回想録」の中で)

GEORGE GREEN ON DEPOPULATION AND THE PLEIADIANS-1


このトークで一番驚くのは、これが行われたのは2007年10月だが、その時から「”8年以内”に世界全面核戦争が起こる」というジョージ・グリーンの予言である。というより、彼が会ったプレアデス人から「地球の未来像」を見せてもらったことを知らせているだけのことらしい。この話はパート8にある。そこには、ヘンリー・キッシンジャーなどいわゆる「イルミナティー」を指導している宇宙人の名前は「エマニュエル」というものであるという話もある。なにやらそいつは「破壊の神」、「悪魔」のような存在で、「反キリスト」、「反スピリチュアル」、「どん欲」、「マネタリズム」、「性的に堕落」などを推奨する「邪悪な存在」らしい。常に物欲にとらわれ、お金や物質にとらわれている存在で、人々にもそれを求める。


要するに、欧米世界の俗にいうところの「イルミナティー」、こいつらを指図している「存在」がいるらしい。これがエイリアンか悪霊かわからないが、「エンティティー」と呼ばれるものらしい。

その存在の名は通称「エマニュエル」というが、そやつの能力により、すでにイルミナティーの主要メンバー全員が魂をコントロールされてしまった。その結果として、世界経済の崩壊、世界人口の削減、第3次世界大戦勃発を実現しようとコントロールしているのだ。

とまあ、そういう意見である。

ジョージ・グリーンは当時生粋の物理学博士で大学教授であった。

いまから8〜10年前にすでに避難場所を作ることを勧めていたのである。


その結果、全米のウォルマートが地下に潜伏した。
Rawhide ローハイド!:いよいよ米人エリートたちが地下基地へ移動中か!?


最近アメリカのウォルマートがほぼ全部突然の閉店を行った。ビルの中身が空っぽ。ところが、どこかの地下に通じる秘密の地下室だけがある。

このことから、すでにウォルマート、Kマートなどはアメリカ大陸の地下にあるといわれる地下基地にお引越し済みなのである。
謎の奇妙な音の原因が判明!?:MJ12-NWOの地下基地が2発の核攻撃を受けた!

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というわけで、ついにアメリカのロックフェラー陣営は地下基地地下都市へのお引越しを無事完成させた観がある。

一方ロスチャイルド陣営の本拠地はスイスである。だから、スイス人は全家庭が地下シェルターを持っている。だから、いつでも来い状態であるらしい。ゆえにロスチャイルド陣営も地下都市お引越し完了であろう。

最近、デビッド・ボーイのようにイルミナティー悪魔主義的な有名俳優が69歳で相次ぐ謎の死を遂げている。が、死後ひそかに復活している。

だから、これは地下基地へ入るための最後の儀式と見なされる。ゆえに、今では地下都市で自由気ままに美女とお暮らしのはず。


では、我が国ではどうか?

もちろん、わが国最大のイルミナティーのボスはソフトバンクの孫不正義である。こやつもまたすでに地下ビルを建築したという噂である。
元イーホームズの藤田東吾氏、孫不正義を告発!:都心に巨大な地下都市建設計画!
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当然、官僚たちも東京の地下鉄の隙間に自分たち専用の空間を作ったはずである。


じゃあ、地上に残された俺らはいったいどうなるのか?

実は第3次世界大戦後の全面核戦争の後の放射能の世界で生き延び、グレイ化するのである。
「1999年以後」ヒットラーの最終予言:人類は放射能や天変地異で進化する!?
A Happy New Disclosure !:「ルッキンググラスの秘密」から「UFO暴露の時代」まで!
「2012年にタイムラインの大変化があり得る」:ダン・ブリッシュ博士の未来予測

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というわけで、この世界の金融崩壊しようが、全面核戦争になろうが、我々人類は生き延びる。環境変化に適応し、例え姿形がグレイ化しようが家畜化しようが生き延びるのである。

心配ご無用。なるようになる。ただそれだけさ!恐れることはない。

まあ、今頃騒いだって「後の祭り」なんですナ。もう手遅れサ。


いやはや、世も末ですナ。



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by kikidoblog2 | 2016-02-10 15:21 | コンスピラシー

中村雅俊「俺たちの旅」の相転移:「小椋佳」スタイルから「桑田佳祐」スタイルへ、きっと不可逆過程だな!   

一般人のコメント

雅俊さんはいつの頃からか歌い方が小椋圭スタイルからサザン桑田スタイルになったけど、小椋圭スタイルに戻してほしい。


みなさん、こんにちは。

笑いは百薬の長。
笑う門には福来る。
あまりの恐怖で笑う他はない。
笑いは本物に限る。
偽笑いは吉本におまかせ。

以下は大人の辛ジョークである。決して信じないでくださいヨ。
本気にしないことが肝心。

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人は幼いころには「成長」することを目標にするが、ある頃から、人は「成長」というよりは「老化」を食い止めることが目標になる。

あの頃は良かった

そういう時が来る。

さて、偶然かの中村雅俊さんの「俺たちの旅」に3つのバージョンがあることを見つけた。そこで、これをメモしておこう。

(あ)若い頃→「小椋佳スタイル」
俺たちの旅


あれから30年。
(い)相転移点→この辺りで「小椋佳スタイル」から「桑田佳祐スタイル」へ転移
俺たちの旅 中村雅俊 UPB-0059


(う)最近の歌い方→「桑田佳祐スタイル」
俺たちの旅


ところで、俺が2014年ブラジルワールドカップに行った帰りのエールフランスの関空行。その中で美人の白人スチュワーデスが何を思ったか、着陸の直前に思い余ったかのように俺の真横にやってきて、
唐突な質問ですみませんが、ひょっとして貴方様は俳優様でございますか?何かの映画で見た俳優さんとそっくりなもので。何の映画だったか、俳優さんの名も忘れてしまったのですが。
と英語で聞いてきたのである。

もちろん、俺は
残念ながら、違いますよ。私は一般人旅行者に過ぎません。
と答えたのである。

その後、いったい誰と間違えたか腑に落ちなかったのだが、一番顔形の雰囲気が似ているのはこの中村雅俊さんであろうと思う。

中村雅俊さん、ぜひ小椋佳スタイルに戻ってくださいヨ。そういう意見が多すぎ。



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by kikidoblog2 | 2016-02-10 14:23 | ジョーク一発

ジョーク一発「ゴーストバスターズ2の予言」:世界は2016年2月14日に滅ぶ!   



みなさん、こんにちは。

笑いは百薬の長。
笑う門には福来る。
あまりの恐怖で笑う他はない。
笑いは本物に限る。
偽笑いは吉本におまかせ。

以下は大人の辛ジョークである。決して信じないでくださいヨ。
本気にしないことが肝心。

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そういえば、もうすぐバレンタインデーである。チョコレートの準備も忙しくなるだろう。

ところで、その2016年2月14日の予言というものがあるらしい。面白いので一応ジョークとしてメモしておこう。

2016年に世界が滅亡するという5つの予言! 最速で2月14日に地球終了 / 月刊ムー編集長

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的中の可能性は低い。ただし予兆はある

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有史より幾度となく予言されている世界の滅亡。最近だと、1999年のノストラダムスの大予言、そして2012年のマヤ暦の人類滅亡説などがある。しかし、世界は終わることなく私たちは健在だ。今日も生きている。

だがしかし……実は、この2016年、今度こそ世界が滅亡すると予言されているというのだ。それも5つも! その5つの予言が、海外サイトでまとめられて注目を集めているのだが……本当に今年が人類最後の一年になるのだろうか。

・その1 「2016年に地球の磁極が変わって滅亡」
2016年に地球の磁極が変わるという説。簡単に言うと、南極と北極の磁場が反転し、その影響で未曾有の災害が起きて滅亡するらしい。2011年に、自称NASAの科学者が警告。YouTube で語ったそうだ。

なお、磁極変動自体は、ファンタジーでも何でもなく、この長い地球の歴史のなかで何度か起きているという。そのたびに大規模な気候変動を引き起こしているのだとか。

・その2 「6月に終了 / 聖書を解読した結果」
“オンライン陰謀家”と呼ばれるデイビット・モンターニュ氏という人物が提唱。何でも、聖書を解読すると “反キリスト者” が現れ、2016年6月にこの世は危機を迎えるという。その “反キリスト者” こそ米オバマ大統領である、とまで話しているそうだ。

・その3「5月16日に小惑星がぶつかって10月に地球は滅ぶ」
牧師のリカルド・サラザール氏によると、2016年5月16日、地球に小惑星がぶつかり、その後10月25日に滅亡するという。ソースは神のお告げ。

・その4「キリストが再復活して滅亡」
旧約聖書「ダニエル書」を読み解くと、人類の滅亡は2016年であるという。神から全ての罪が許されイエス・キリストが再復活。この復活の瞬間こそ人類が滅亡するときらしい。

・その5「2016年2月14日に世界は滅亡する」
映画『ゴーストバスターズ2』のワンシーンより。なお『ゴーストバスターズ』の新作が2016年7月に米国で公開予定だが、それを待たずして人類滅亡とは、それだけで映画化決定である。

問題のワンシーン
      ↓
Ghostbusters II The End of The World is Feb. 14 2016
(ちなみに、この若い女性はクロエ・ウェッブさん)


来週日曜日には我々の世界は滅亡するのだ!


ちなみに、ゴールドバスターズ2は1989年製作。


ところで、巷で騒いでいる預言者の類は、たいていは単なる「オカルト占い」に過ぎない。気分で適当に当たり障りのないものを予言のような振りをしてのたまうだけ。だから、当たれば八卦、外れても八卦である。こういうものは、「偽予言」「偽予言者」というわけだが、聖書には世紀末になると偽予言者だらけになると預言されている。

金玉予言、偽アマテラス世見予言、こういった連中に振り回されてはならないらしいゾ。
もちろん、偽予言者の結末も聖書には書いてあるらしいナア。俺は知らないけどナ。


いやはや、世も末ですナ。




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by kikidoblog2 | 2016-02-08 19:51 | ジョーク一発

朝堂院大覚氏の「清原和博問題」と「日本の薬物汚染」:いまさら遅すぎ!俺はずっと前から言っている!?   

みなさん、こんにちは。

「甲子園の英雄」清原和博選手の薬物転落事件。格好のマスコミの餌食、ダマスゴミのエサとなった。

さっきまでそんな清原をヨイショしていたのに、何かが起こると途端に手のひら返し。根性腐っているナア。まさに韓国面に落ちているようですナ。

さて、そんな清原問題の本質に関して、実に興味深い論点で語る御仁が2人いたので、それを一応メモしておこう。もちろん、表の大手ダマスゴミから出ることはない。

なぜなら、ダマスゴミ関係者の大半が薬物汚染しているからである。

というのも、薬物汚染の最大のネックは、薬物+セックスなのである。

まあ、ストレスで勃起不全になったちょいワル親父が若い女のあそこに固くしたものを突っ込みたい。

そういう時にマリファナやら覚せい剤を使うといいよってな調子で暗黒面のマフィアのエージェントから誘いがかかる。ついでに借金地獄で転落した女まで用意してやる。

これが古来からある手法である。ユダヤ、ニダヤ。シシリアンマフィア、支那マフィア、なんでも似たようなものである。

だから質が悪い。

昨今ではバイアグラがあるが、だいたい発想が悪い。子育て終わった男に勃起など用なしである。あとは、子孫繁栄のためにいかに自分の命を使うかだけに集中すべきなのだ。

清原であり、清水健太郎であれ、アスカであれ、だれであれ、セックスに麻薬注入したら、もはや元に戻ることはない。それほど強烈な刺激なのである。

これに似たのが、一度黒人とセックスしたら終わり、というものがある。だから、黒人には黒人に任せるべきである。これは人種差別でも何でもなく、世界中で言われた事実である。

単に生物というのは絶滅の危機に瀕すると、生き残るすべを獲得するのだ。韓国人は天然の反逆精神、放射脳を発達させ、黒人は天然の巨大ペニスを発達させた。ユダヤ人は知能や悪知恵を発達させた。それが生命進化の妙であろう。

さて、ちょっと脇に反れたが、問題の言説はこれ。
清原和博事件、薬物の使用動機【NET TV ニュース.報道】朝堂院大覚 言いたい放題 2016/02/04

これには実に興味深い情報がある。山梨の日本航空学校が清原選手を監督かGMとして数千万円の年俸で獲得しようとしたとある。だが、清原選手がそれを拒否。数億を要求したとか。強欲清原ですナ。

しかしこれがその後の転落人生の始まりだった。

つまり、右膝の爆弾のために何もできなくなり、痛みに耐えかねて薬に手を出し、家庭崩壊、犯罪者への道を突っ走る。

そういう負のスパイラルが描かれている。

しかしながら、俺からすれば、それは逆だ。

問題は、清原が朝鮮人だったことである。これが運の尽き。

だから、問題は最初から甲子園は在日韓国人は出場禁止にすべきだったということなのだ。

甲子園であれ、サッカーであれ、在日朝鮮人は母国に出場すべきであって、我が国の大会には参加禁止。これをしなかったばっかりに、結局日本の野球史に泥を塗るのである。

在日朝鮮人韓国人には、「利他的」という概念は存在しない。だからだれかのためにやる、自分より他人が大事という思想はない。そもそも脳が受け付けない。

だから、そもそもの問題は、清原がバックミンスター・フラー(フラーでKazumoto Iguchi's blogのブログ内検索)のいうような意味で、
「自分の利己的なもののために生きるのではなく、他人のために利他的に生きる」
ということを目指していなかったことにある。もしそうしていれば、まさに偉大なる野球選手になれたはずなのである。

一方、バブル全盛期のかつては「投げる不動産屋」と言われた桑田投手の方が、その時の失敗を肝に銘じ、今では「歩く野球哲学者」に変わった。
清原君は、野球には自分がダメな場合には代打も控えもいるが、人生には代打も控えもいないとわかって欲しい
と、哲学的な意見をさらりと言っていた。まさに成長である。

さて、もう一人の言説がこれ。
清原和博逮捕について【NET TV ニュース.報道】朝堂院大覚 清原和博事件 2016/02/04


これでは、朝堂院大覚氏が、芸能界や日本国内が麻薬まみれだと言っている。

がしかし、こんなことは俺はずっと前からメモしてきているから今更騒ぐことではない。遅すぎる。
クイズ「コカインルートを探せ!」:綺麗なお姉さんはコカインがお好き?
「上杉機関」ついに日本人も立ち上がったか!?:「上杉機関」の健闘を祈る!

麻薬撲滅キャンペーン実施中 芸能界」にはこんな調査結果がある。
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(こんな奴らをテレビに出すな!)

最近NHK大河ドラマで篤姫の偽ブームがあったが、あのコネクションは全て在日系暴力団麻薬組織が手配した俳優達である。また創価芸人と統一コネクション、さらに石川県最大のポルノ麻薬会社は森義朗総理のフロント暴力団機関による広域テロ組織の関係にある。そこから六本木人脈の堀江AVプロダクションと連動して竹部のグループと合流。さらにその人脈はみんなの党の政策委員会とつながり、竹中MIT会の暴力団官僚コネクションと関西放送局のヤクザ俳優コネクションと繋がっていく。基本としては、やしきタカジンの暴力団コネクションと郵政民営化グループに吸収されている。これが麻薬テロ組織と芸能界AV麻薬機関、その背後である各暴力団の資金源とロックフェラー人脈というわけだ。

合成麻薬はロシア、中国イラン、イスラエル、在日が持ち込んでいる。これだけ大きなテロを操作できるのは暴力団の知れた知能ではできない。間違いなく、ロックフェラーの人脈とロス一族のユダヤナチスのブナイブリス世界工作部の麻薬機関の世界ネットワークである。


最近元麻薬捜査官の人がテレビで清原問題で面白いことを言っていたが、まあもっと昔の中国の清王朝時代(女真族)の大英帝国の「アヘン戦争」のアヘンはいざしらず、明治期の麻薬覚せい剤は日本人の科学者がそれとは知らずに作った。それが、戦後日本国内でヒロポンという名の覚せい剤として公的に認可されて売られていた。

その番組ではその人は知らなかったらしいが、あるいは知っていても時間上言わなかったようだが、実は、これが当時進駐軍として日本に駐留した在日米軍の若い兵隊さんたちのために作られた米兵用の売春宿で売春する日本人女性のために利用されたのである。

身体の大きな白人米兵に対して小柄な倭人の日本人女性が売春婦になると、体が持たない。そこで疲れを取るためにヒロポンを注射したのである。だから、米兵のための売春婦用に認可されたのである。

米兵聞いているか?

貧しかった日本人女性はマッカーサーの米軍のために身体を売るためにヒロポンを射って頑張ったのである。大半は早死した。しかしこれが一般婦女子の身体を米兵によるレイプ殺人から守ったのである。

ちなみに、当時は米兵は白人しかいなかった。黒人はコックでしかない。米黒人は米兵になりすまして日本で売春したのである。公民権運動後のベトナム戦争になって始めて黒人が米兵になれたのだが、最前線で一番最初に死ぬ役が黒人兵の役であったという。同様に欧州戦線で戦う最前線はアメリカの日系移民2世がふっとばされ役をしたという。これが歴史的事実である。白人兵が最前線で活躍するのは映画の話、ウリナラファンタジーにすぎない。白人兵は当時海の上の船の上から砲撃するだけだったと。相手が死んで静かになってから「アイシャルリターン」したのである。

それが、その後ヒロポンの有害性や犯罪性に関心がつまり、国内で禁止されるようになったという。すると、その製造元が韓国や北朝鮮に移った。

そこから、麻薬の北朝鮮ルート・韓国ルートが始まったとその元麻薬捜査官がふと漏らしたのである。

この北朝鮮ルートは石川県にある。そこが森喜朗の地元であり、森の息子がマフィアの非業の不審死を遂げた理由である。陰謀論の世界で有名なのは、この森元首相こそ、中曽根と同様に、芸能界の麻薬汚染の元締めだったのである。

この森が東京五輪2020のボス?冗談ですか?
これじゃ「東京麻薬五輪2020」になるちゃいまっか?

もっとも旧自民党の中曽根や森にそういうことを教えたのが、元CIA長官で麻薬の元締めだったジョージ・パパブッシュである。

戦後マッカーサーの進駐軍が、「日本人の自虐史観育成計画(ウォーギルドインフォーメーションプログラム)」で芸能界を在日韓国人に提供した結果できたのが電通である。電通の在日韓国人1世の成田章のせいである。

というわけで、日本の麻薬汚染は、戦後最初から始まった問題、つまり、戦後70年の総決算のテーマなのである。

米兵用売春婦のヒロポン使用
→在日朝鮮人韓国人支配の芸能界の薬物使用
→北朝鮮麻薬ルート
→中国残留帰国子女中国人の支那麻薬汚染
→イラン人マフィアによるアフガン麻薬汚染
→ベトナム難民師弟による東南アジア麻薬汚染
→中東アラブ人難民による中東麻薬汚染←いまここ

だから、俺はだいぶ前から「銃刀法改正」して、不遜害人は合法的に一般人が射殺できるような国になれと言っているのだ。国民一人が1人不遜犯罪者を射殺できれば、あっという間に麻薬汚染はなくせる。

とまあ、そういうもんなんですナ。

ちなみに、パチンコップは国民のサイドにはいない。風俗警察、パチンコ警察、警視庁、警察庁だけでは対処不能なのである。

害人には日本人は怖いぞと思わせることが鉄則。

ハワイ、オーストラリアやニュージーランド、あれほどいい国がありながらなんでわざわざ我が国へ来たがるのか?

安倍政権の「旅行者2000万人計画」キチガイですナ。もっとも全部韓国人のミンス党や維新の会や全部中国人の共産党は論外で解党しかないが、帰化人には「日本人として20年の無犯罪無事故」の足かせをつけるべきである。さもなくば、どの国のために政治するのかわからない。

帰化人と結婚した人間は大抵の国では議員にはなれないらしいナア。

もっともアメリカの場合にはアメリカ国籍を取るにも20年以上もアメリカに貢献する必要がある。というように、正当なやり方ではなかなか国民になれないのが普通なのだ。だから、わざと政治問題を起こして政治難民の形で国籍を要求するのである。エグザイル方式である。

偽装結婚、偽装エグザイル。

これが手っ取り早く国民になる伝統的手法である。

やはり法務省や警察庁のような国の機関の公務員は単なる東大ガリ勉くんだけでは無理なんちゃうか?
朝堂院大覚氏に弟子入りしたような猛者を要職につかせないと、今後の混迷深まる2020年代以降は対応不能でしょうナア。


まあ、俺にはどうでもいいけどナ。


いやはや、ますます世も末ですナ。




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by kikidoblog2 | 2016-02-08 16:11 | 在日害人犯罪